• 2016.01.21
• 乗りものニュース編集部

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JALが従業員の健康管理に優れた企業として「健康経営銘柄2016」に選定されました。

医療費は平均2割程度低く

　JAL（日本航空）は2016年1月21日（木）、同社が「健康経営銘柄2016」に選定されたと発表しました。

「健康経営銘柄」は、経済産業省が東京証券取引所と共同で、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を選定するもの。JALは昨年に続いて、2年連続で選定されています。

　JALグループでは、社員・会社・健康保険組合が一体となり、ウォーキング大会や運動会の開催、各種検診や健康セミナーの実施、禁煙推進などさまざまな「健康づくり」に取り組んでいるとのこと。

　特に、乗務員は時差や低い気圧・湿度など、機内の特殊な環境のなかで勤務。JALによれば、そうした環境で「最高のサービス」の提供を担う乗務員のために、専属トレーナーによる乗務前後のストレッチ指導や、内科と精神科の常勤産業医による日々の面談、保健師・臨床心理士によるフォローアップなども充実させているといいます。

　こうした取り組みもあり、JAL本体の有所見率や喫煙率が減少。JALグループ社員および家族の1人当たり医療費は、国民1人当たり医療費（60歳未満）に比べて各年齢層で平均2割程度低く推移しているとのこと。日本航空健康保険組合は「平成27年度体力つくり優秀組織」として、文部科学大臣賞を受賞しました。

　JALは「社員の健康を支援することによって、JALグループの企業理念である『全社員の物心両面の幸福』および『最高のサービスの提供』につながるよう、社員の健康増進施策をさらに推進してまいります」としています。

【了】