• 2019.05.19
• 宮武和多哉（旅行・乗り物ライター）

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長い歴史を持つ駅弁業界だけあって、その事業者は地域でも有数の企業になっていることもあれば、近年は後継者不足などで廃業するケースも増えています。業界全体に逆風が吹くなか、事業者どうしの助け合いや救済も進んでいます。

経営の多角化が「岐路」になったケースも

　2019年現在、コンビニ弁当の発達などにより、地域の駅弁が苦戦しています。2月から3月にかけて、JRの多くの特急や新幹線で車内販売が大幅に縮小され、駅弁を入手する機会が減少したほか、追い打ちをかけるように駅弁業界でも経営者の高齢化、後継者不足などが重なり、廃業も相次いでいる状態です。製造業者は、どのようにして生き残りを図っているのでしょうか

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　駅弁の製造業者は、その駅の開設当時から1世紀近く営業しているケースも多く、古くから大量の弁当を作ってきたノウハウを生かし、地域最大手の仕出し弁当業者となっている場合もあります。1994（平成6）年に開催された国際的なスポーツイベント「アジア競技大会」期間中に、1日あたり4万8000食を供給した、広島駅の販売業者であるひろしま駅弁や、首都圏3工場から1日最大6万3000食を製造できる横浜駅の崎陽軒などが、その代表例でしょう。また浜松駅で営業する自笑亭のように、副業でフレッシュネスバーガーなどのフランチャイズ経営を行い、駅弁の販売を継続しつつ、事業の多角化に乗り出すケースもあります。

　一方、品川駅で営業していた常盤軒は、仕出し弁当やケータリングのノウハウを見込んだ大手の貸会議場業者に買収され、同駅での弁当販売から撤退しました（現在の品川駅では別の事業者が弁当を販売）。黒磯駅（栃木県那須塩原市）の事業者だったフタバ食品のように、駅弁のかたわらで製造していた氷菓（「サクレレモン」）がヒットしたことで、駅弁販売を休止し、そちらの製造販売に軸足を移した例も。ちなみに、フタバ食品の黒磯駅弁「九尾すし」は昭和天皇の好物として知られ、復活の要望も多いことから、現在では高速道路のSAや、宇都宮駅ビルなどで販売を再開しています。