F1撤退、電動化に資源集中=「100年に1度」変革期―ホンダ

 ホンダが自動車レースのF1世界選手権シリーズからの撤退を決めた。研究開発の軸足をエンジンなど内燃機関から電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)といった動力装置に切り替える。自動車業界は「100年に1度」とも言われる変革期を迎えており、ホンダは電動化など次世代技術に経営資源を集中する。

 八郷隆弘社長は2日のオンライン会見で、F1撤退の理由について、「短期的な収益(改善が目的)ではない」と強調。それでも、新型コロナウイルスの影響から業績が悪化しているホンダにとって、EVをはじめ次世代技術の開発を加速させるには、経営効率化が避けて通れない。

 ホンダは2030年に世界の四輪車販売でEVやFCVを含む電動車が占める比率を3分の2に高める目標を掲げる。現状は1割程度にとどまり、欧州を中心とする環境規制の厳格化もにらんで、高度なエンジン開発力が問われるF1向けの費用を次世代技術に振り向ける。

 ホンダは9月、米ゼネラル・モーターズと北米市場での提携強化を発表。生産・開発にかかる費用を削減し、次世代動力装置への投資に弾みをつけたい考えだ。内燃機関を前提とした従来型ビジネスモデルからの転換を進める。

【了】

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