ホンダのEV郵便バイク「連続火災」が相当マズい理由 625局で“使用停止” 電動化戦略にも痛手か 読み込み中... 拡大画像 「モバイルパワーパックe:」のリコール対象品識別方法。対象は1万2258本。対策品への交換までは使用停止を要請（画像：ホンダ） 拡大画像 「ベンリィe:II MD」などのリコールと対策。対象は6車種2万1827台（画像：ホンダ） 拡大画像 「ベンリィe:II MD」などのリコールと対策。対象は6車種2万1827台（画像：ホンダ） 拡大画像 発火したことが濃厚な「モバイルパワーパックe:」。2021年から発売された「e:」マークのバッテリーが目印。2023年製以降のバッテリーは設計が変更されているため発火は起きていない（中島みなみ撮影） 拡大画像 日本郵便側の対応（画像：日本郵便） 交換式バッテリーを充電する「ガチャコ」のステーション。ホンダはこうしたインフラ整備の前段階から日本郵便とタッグを組んで電動化を推進してきた（乗りものニュース編集部撮影） 郵便バイクにも使われているホンダの電動バイク「ベンリィe:」シリーズ。一部リコールも出ている（乗りものニュース編集部撮影） 拡大画像 ホンダの電動バイクは交換式バッテリーが売り。これが発火したと見られている（画像：ホンダ） 拡大画像 2019年当時、日本郵便を第一顧客に迎えたホンダは、共同で会見を行っている。「e:」マークのない2019年、2020年のモバイルパワーパックには不具合はない（中島みなみ撮影） この画像の記事を読む
