ANA コロナ禍の2021年どう舵切る？ 「収益の柱」国内線事業計画が明らかに 大型機半減
運航費用を徹底的に抑制する！といいます。
小型機の運航を3割増加
ANA（全日空）は2021年1月19日（火）、国内線航空輸送事業計画を策定したと発表しました。新型コロナウイルスの影響が響くなか、同社が「収益の柱」としている国内線では以下のような方針を固めています。
使用する飛行機については、ボーイング777型機など国内線の大型機の早期退役を進めるとともに、国際線機材を一時的に国内線に配置するなど、環境負荷の低い中小型機を使用して運航費用を徹底的に抑制するとのこと。大型機の使用割合は2020年度当初事業計画とくらべ、5割削減し、小型機は3割増加します。
路線については、要動向や競争環境を踏まえて、一部路線で運休・減便を行うとともに、季節による需要波動の大きい路線では、期間運航化で路線を維持し、収益性の向上を目指すといいます。このほか、収益の見込める路線では、積極的なネットワーク再編を実施。夏季期間において、レジャー需要が高い沖縄・北海道方面の期間増便や羽田～宮古線の増便を行う予定としています。
コロナ禍で実施されている運航スケジュールの変更については、「需要変動を都度的確に見極め、柔軟性をもち機動的に対応する」とのこと。また、「需要回復が見込まれる場合は、機材の大型化・増便で適切に対応してまいります」としています。
【了】
編集部おすすめ記事
コメント