• 2024.09.05
• 相良静造（航空ジャーナリスト）

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空自の次期戦闘機開発プロジェクト「GCAP」の「頭脳」や「眼」といえる部分の開発はどこが行うのでしょうか。英国の航空ショーで、そのヒントを見ることができました。

自社だけじゃできない「火器管制・探知システム」

　2024年現在、航空自衛隊の次期戦闘機開発プロジェクト「GCAP（Global Combat Air Programme/グローバル戦闘航空プログラム）」が日・英・伊の3国共同で進行しています。この操縦システムや、火器管制・探知システムといった「頭脳」や「眼」といえる部分は、参画メーカーは明らかになっていますが、3か国のどこを中心に開発・生産されるのかはまだ一般には見えていません。このヒントを、7月に行われたファンボロー航空ショーで見ることができました。

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　GCAPにおいて、3か国がのどの部分の開発を重点的に行い、自国での生産につなげるかは、各々の国での雇用に結びつくだけに、産業界にとっては大きな関心のひとつです。

　そのなかで、火器管制・探知システムについて、「英国が有利」と思える展示が同航空ショーにありました。これらシステムは通信技術を生かして友軍機や地上の友軍などと広範囲な連携を図るもので、その意味で機体の「頭脳」や「眼」といえる装備です。

　そして、これらは武器の発射につながるだけに、ミサイルや爆弾を開発・製造するメーカーの協力も必要不可欠ともいえます。

　ファンボロー航空ショーでは、この協力態勢を英国側が既に築いていると見られるような場面がありました。GCAPの英国側担当メーカーであるBAEシステムズの専用展示場と並ぶようにして、欧州のミサイルメーカー「MBDA」が専用展示場を構えていたのです。