• 2024.01.26
• 赤川薫（アーティスト・鉄道ジャーナリスト）

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環境にやさしい鉄道がEUで見直され、国際列車の事業が加熱しています。そのなかで、「線路使用料」が高額な国が不評を買っているようです。

群雄割拠で鉄道戦国時代

　環境配慮が叫ばれている欧州連合（EU）では、飛行機よりも鉄道が見直されていて、長距離でも「なるべく鉄道で移動する」ことが推奨されています。

　この風潮を反映して、EU各国の鉄道会社は「長距離旅客鉄道事業で儲けよう」と画策し、群雄割拠の状況となっています。いわば「鉄道戦国時代」。実はこういった鉄道事業はこれまでドイツが「独り勝ち」でしたが、今や強い逆風が吹き、目が離せない状況になっています。

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　EU内では開業予定の国際新規路線が目白押しです。

　例えば、イタリア国鉄の流れを汲む民営鉄道会社「トレニタリア」は2021年末にミラノ～パリで国際列車を走らせ始め、2024年後半にはパリ～マドリードにも進出すると宣言しています。

　夜行列車の運行会社「ヨーロピアン・スリーパー」の躍進も続きます。ブリュッセル～ベルリンの路線を増便し、プラハまで延伸する予定なのに加え、2025年にはアムステルダム～バルセロナの新規路線を開始する旨を発表しています。

　パリから10都市以上に夜行列車を運行させる計画を打ち出したスタートアップ企業もあります。この「ミッドナイト・トレイン」は、2025年にパリ～ミラノ～ヴェネツィアで豪華夜行列車を走らせるのを皮切りに、パリから放射状に各方面に打って出る計画です。

　また、2023年10月にはスペイン国鉄「レンフェ」がチェコの民営鉄道会社「レオ・エクスプレス」と組み、ドイツやポーランドなど中欧各国での事業拡大を表明しています。