• 2024.09.11
• 島田 駿（航空・旅行ライター）

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ロシア・ウクライナの軍事対立で脚光を浴びたのが、小型の無人攻撃機「軍用ドローン」です。小型のドローン、その反撃策の開発とも、世界のメーカーにとって商機となっています。

ハイエースもアイテムに

　2022年から始まったロシアのウクライナ侵攻で、兵器としての有用性が大いに証明されたアイテムといえば、なんといっても小型の無人攻撃機「軍用ドローン」でしょう。こうしたドローンは戦場以外でも、市街地のテロや一般の犯罪で使われれば脅威になることから、対抗策となる「ドローン銃」の開発も盛んになっています。近い将来、このふたつの武器は、いたちごっこの状態になるかもしれません。

　小型ドローンは、遠隔操縦か自律プログラムをあらかじめ設定して飛び、一定レベルの技術があれば安価に、そして短時間で製造できるとされています。それゆえ市街地でのテロや犯罪で使われる懸念も高まっていますが、市街地で実弾を発砲して撃ち落すのは周辺への被害も心配され危険です。

　そうした小型ドローンや、その対抗策の開発はメーカーにとって商機にもなっています。有人の航空機が主役の海外の航空見本市でも、「飛ぶもの」として小型ドローンの展示が多くなっています。

　一方、対抗策として脚光を浴びつつあるのが、対ドローン銃です。

　筆者は2023年11月のドバイ航空ショーで対ドローン銃を見てきました。これは既存のライフル銃をSFっぽくした形をしており、肩を当てる銃床部分にバッテリーを仕込み、ドローンをめがけて“銃身”から妨害電波を照射し、ドローンを無力化させるとのことでした。

　そして、2024年2月のシンガポール航空ショーで展示された、同国に拠点を置くTRDシステムズが開発したものは、対ドローン銃に加えて探知用車両などで捜索・迎撃チームを組んでいるのが特徴です。

　これはトヨタ・ハイエースを探知用車両とし、展張する支柱にドローン操縦電波の発信源探査装置を載せ、周囲3～4km四方をカメラとともに監視します。個人携帯用もあるようで、こちらでは周囲1kmを捜索できるとのことです。