昨年2月の豪雪を教訓に　首都圏で強化される鉄道の雪対策

• 2015.01.30
• 恵 知仁（鉄道ライター）

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2014年2月に襲った豪雪を教訓に、品川区にある東海道新幹線の車両基地では融雪器が関ヶ原・米原地区と同レベルのものに強化されるなど、首都圏の鉄道で雪対策の整備が進められています。

JR東日本は約180億円を首都圏の雪対策へ

　JR東日本では2014年2月の豪雪を受け、2014年度から2017年度にかけて約180億円を投じ、新幹線と首都圏の在来線について雪対策を強化する計画です。

　新幹線では東京駅や上野駅、大宮駅、高崎駅といった拠点駅において「急速除雪装置（温水ジェット）」や「電気温風式融雪装置」、「融雪マット」の整備、増強を実施。雪でポイント（分岐器）が切り替わらなくなる事態（ポイント不転換）の防止が図られます。

　また群馬県の高崎駅や埼玉県の鷲宮保守基地などへ新たに除雪車を配備する、降雪・積雪状況を把握するため沿線監視カメラを整備するといった対策も行われます。

　首都圏の在来線でも同様にポイント不転換を防ぐため電気融雪装置の増備、能力強化が行われるほか、除雪車も高崎駅や宇都宮駅、山梨県の四方津駅などで新たに配備されます。

　中央本線の高尾～甲府間、総武本線・成田線の千葉～成田空港間では35か所でストッパーワイヤーが整備されます。雪による倒木で列車運行に支障が出ることを防ぐものです。

　乗客が駅などで一時的に足止めされた場合などを想定し、新たにおよそ200駅へ寒さをしのげる「防寒シート」などの備蓄品配備も行われます。JR東日本ではこれとは別に震災対策として、既に東京30km圏内の約200駅について備蓄品の配備が完了しているため、合計で首都圏のおよそ400駅に災害に備えた備蓄品が用意されることになります。

【了】