「一人勝ち」する東京メトロ　如実に表れた首都と日本のいま

• 2015.07.18
• 種藤 潤

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2014年度、大手民鉄16社の多くで輸送人員が減少しました。しかし東京メトロだけは大きく伸び、その低下分を1社で補う勢いです。なぜ、そうした東京メトロの「一人勝ち」ともいえる状況が生まれているのでしょうか。そこには東京と首都圏、そして日本の「いま」が見えてきます。

「一人勝ち」を支える複数の要因

　東京メトロが2015年5月に発表した「第11期（平成27年3月期決算について）」のなかの参考資料「主要駅における前期との1日平均乗車人員の比較」によると、乗車人員が3000人以上増加した駅は「大手町」「九段下」「豊洲」「虎ノ門」「渋谷」「新宿三丁目」の6駅で、その大半が駅周辺が再開発された地域にあたります。

　また、このうちの「渋谷」「新宿三丁目」は副都心線が通り、その沿線にあたる「池袋」「小竹向原」も乗車人員が1000～3000人増加。従って、副都心線の存在も乗車人員増加につながっていると読み取ることができます。

　そしてもうひとつ、東京メトロの「一人勝ち」を支える要因があります。それは首都圏、そして東京中心部における居住者の増加です。

　東京メトロの路線は半蔵門線と東武線、東急線など、郊外へ延びるほかの民鉄線と直通運転を行っている例が多く見られます。また同社の路線が通る東京中心部は、オフィスや商業施設が多くひしめく場所として知られますが、近年は暮らす場所としての人気も上昇。それが結果として「東京メトロ」利用率の増加へとつながっているとも推測できるのです。

　総務省統計局が発表している「人口推計」の平成26年10月のデータによると、日本全体では21万5千人にあたる0.17％の減少にもかかわらず、都道府県別のデータでは東京都、埼玉県、神奈川県と「東京メトロ」の交通に絡む首都圏が軒並み上昇。なかでも東京都は0.68％もの上昇率を見せ、人口の首都圏集中が加速していることがわかります。

　さらに東京都だけ見ると、同省の「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数のポイント」では、市町村別では千代田区がプラス5.01％で全国トップ。そして中央区も4.13％プラス、さらには江東区1.4％、新宿区1.12％、渋谷区1.09％のプラスとなり、先の「主要駅における前期との1日平均乗車人員の比較」で乗車率が伸びたエリアとおおよそ連動していることがわかります。