• 2015.07.18
• 種藤 潤

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2014年度、大手民鉄16社の多くで輸送人員が減少しました。しかし東京メトロだけは大きく伸び、その低下分を1社で補う勢いです。なぜ、そうした東京メトロの「一人勝ち」ともいえる状況が生まれているのでしょうか。そこには東京と首都圏、そして日本の「いま」が見えてきます。

東京メトロだけ大きく増えている輸送人員

　若者を中心とした自動車離れがささやかれるようになって久しいですが、人口減が進む日本においては、公共交通機関である電車においても利用率低下は課題になりつつあるようです。大手民鉄16社の輸送成績を見ると、大半の乗客数がマイナスという結果が出ています。

　ただそのなかで唯一プラス傾向が見られるのが、東京メトロです。減少傾向にあるといえる鉄道需要のなかで「一人勝ち」するその理由を探っていくと、より人口増加が加速する首都圏の状況と、我が国の鉄道をとりまく未来の姿が見えてきました。

　先に明らかになった大手民鉄16社（東武・西武・京成・京王・小田急・東急・東京メトロ・相鉄・名鉄・南海・京阪・阪急・阪神・西鉄）の「平成27年3月期決算概況及び鉄軌道輸送成績」によると、その乗客数にあたる「輸送人員」の前年比は12社が軒並み減少。京王・京急・阪神もかろうじてマイナスに達していないものの、ほぼ横ばいといえる状況でした。ただ、そのなかで唯一「東京メトロ」のみが1.6％、上昇しています。

　数字だけ見るとそれほど大きなプラスに感じないかもしれませんが、同社の平成26年度の輸送人員の合計は、約25億人。大手16社全体が約98億人なので、およそ4分の1にあたる割合を占めています。

　結果、1.6％という上昇率でも元となる輸送人員自体が非常に多いため、ほかの民鉄のマイナスを東京メトロのプラスで十分吸収することになり、大手16社合計の輸送人員はプラスマイナスゼロという結果になっています。

　まさに民鉄のなかでは、東京メトロが「一人勝ち」しているとしても過言ではない状況。その理由を同社広報部の志田さんに尋ねると、「緩やかな景気回復、街の再開発、副都心線の定着」の3つの要素を挙げます。そのなかでも「街の再開発」「副都心線の定着」に関しては、データからも裏付けられていることがわかります。副都心線（和光市～池袋～渋谷）は2008年6月に全線開業した路線です。