日本外交の勝利? ロンドン軍縮条約での巡洋艦保有量 計算したらアメリカ上回った！
1930年に発効したロンドン海軍軍縮条約は、各種巡洋艦を始めとした補助艦艇の保有量にも制限を設けるものでした。日本は批はしたものの、したたかさを見せて制限以上に持ちました。その数はアメリカ以上だったようです。
ロンドン条約の発効が大型軽巡を出現させた？
保有比率7割を主張する日本に、アメリカから「古鷹型4隻を1万トン型巡洋艦で置き換えるはどうか」との妥協案も示されています。実現したら、排水量ベースで67％の重巡を保有できたのですが、日本は「7割は一歩も譲れない」と拒否しています。
結局、日本は重巡洋艦で対アメリカ6割、軽巡洋艦と駆逐艦で7割、潜水艦で10割、補助艦全体で6.975割の保有量という条件で、ロンドン条約を締結します。しかし日本海軍と世論（当時の新聞は軒並み7割死守論を展開）は「重巡6割では国防が成立しない」と強い不満を抱きました。日本は重巡保有枠がなく、新規建造は不可能でした。
一方で、主砲が155mm砲までの軽巡建造枠はあったので、日本は「主砲以外は重巡と同じ」大型軽巡で重巡を代用します。これが、最上型巡洋艦です。
最上型は、60口径155mm砲を15門備え、最大速力36ノット（約66.67km/h）を発揮する高速重武装の軽巡洋艦でした。最上型は公称8500トン（実際は1万1200ｔ）でしたが、重巡洋艦の古鷹型より大型で高性能だったのです。
最上型軽巡洋艦の登場を受け、アメリカは、同様の大型軽巡であるブルックリン級を9隻、イギリスもサウサンプトン級など大型軽巡10隻を建造して対抗します。
日本も利根型軽巡洋艦2隻を追加しましたが、軍縮条約破棄後に、最上型とともに主砲を203mm砲へ換装、重巡へと姿を変えました。
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>>日本海軍と世論（当時の新聞は軒並み7割死守論を展開）は「重巡6割では国防が成立しない」と強い不満を抱きました。
当時も今も元凶はマスコミだというのがよくわかるよね。
ここでマスコミが煽って海軍の青年将校が禍根を抱くようになり、これが5.15事件へと続いて行くんだよね。
もしここでマスコミが煽らなければ、もしここでマスコミが軍縮成る、これで世界的な衝突を回避できる、と諸手で喜ぶ論調を展開したら、5.15事件はなかったかもしれないわけで、マスコミは気軽に政府批判を展開しただけと嘯くかもしれないが、どう見てもこ政情不安定にした火付け役をやってるよね。
この時代、何故日本の軍部のトップは、逆転の発想が出来なかったのか？対英米７割という補助艦保有を譲れないということに、拘だわりすぎだった。当時の日本の国力や、経済力で本当に対英米７割もの海軍力を保持・運用できるだけの力が日本に無かったし、山本五十六の盟友堀悌吉の主張した通り、英米は、日本海軍の1.4倍しか保有できないという足枷を嵌られるという発想が出来ていたら、、、あるいは、歴史は変わっていたかもしれなかったのですが、、、やれ、統帥権干犯などという、イケイケどんどんだけに進んだから、その結果がどうなったか、、、現代にも大きな教訓を示していると思うのですが、、、