飛行機で「モバ充使用」が全面禁止に!? スマホ充電の“新ルール”で約4割が陥る搭乗時の落とし穴
2026年4月24日、飛行機内に持ち込む「モバイルバッテリー」のルールが厳格化され、機内での充電・給電が全面禁止となりました。これを受け、バッテリーシェアリングサービス「CHARGESPOT」を展開するINFORICHが実態調査を実施したところ、興味深いデータが明らかになりました。
74％がモバイルバッテリーの持ち込みに不安
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT（チャージスポット）」を運営するINFORICHは2026年4月24日、モバイルバッテリーの航空機持ち込みに関するアンケート調査の結果を発表しました。
国際民間航空機関（ICAO）が出している国際基準の緊急改訂を受け、2026年4月24日から適用された新ルールでは、機内でのモバイルバッテリーによる充電・給電が全面禁止となり、持ち込むバッテリーの容量（Wh）が基準内であることの確認も求められるようになりました。
モバイルバッテリー所有者のうち、直近1年以内に飛行機を利用した、または今後6か月以内に利用予定のある400人を対象とした調査では、飛行機でモバイルバッテリーを持ち運ぶことに「不安を感じる」と答えた人は約74％にのぼっています。
不安の理由としては、「発火・発熱などの事故リスク」が81.8％で最も多く、次いで「ルールが複雑で分かりにくい」（32.1％）、「持ち込み可否が判断できない」（28.0％）と続きます。近年の発火事故リスクに加え、新ルールの分かりにくさ自体が大きな不安要因となっていることが分かります。
新ルールでは、持ち込みの可否は容量（160Wh以下かつ1人2個まで）によって判断されます。しかし、自身が所有するバッテリーの容量を「正確に把握している」と答えた人は19.5％にとどまり、「ほとんど把握していない」または「全く知らない」を合わせると、約4割が容量を把握していない実態が明らかとなりました。
また、機内持ち込みルールに関する認知度については、「預け入れ荷物に入れてはいけない」（62.5％）、「個数・容量制限がある」（60.8％）といった基本事項は一定程度知られている一方で、「機内で他の機器に充電（給電）してはいけない」という新ルールの認知は38.5％にとどまりました。なお、「いずれも知らない」と回答した人も9.5％存在しています。
旅行中にスマートフォンの充電に不安を感じる場面としては、「地図アプリの利用・検索時」（43.5％）が最多。以降は「電子チケット・QRコード提示時」（40.8％）、「写真・動画撮影時」（37.3％）、「キャッシュレス決済時」（33.8％）と続き、外出時のあらゆる行動において「充電切れ」への不安が伴っている実態が浮き彫りとなりました。
さらに、モバイルバッテリーを常に持ち歩くことに対して、71.3％の人が「負担（手間）を感じている」ことも判明しています。こうした背景から、旅行先などでモバイルバッテリーのレンタルサービスが利用できる場合、66.3％の人が利用意向を示しました。
こうした調査結果を受け、INFORICHは機内での給電が禁止される新ルールのもとでは、重いバッテリーを持ち歩く負担や、到着時の充電切れリスクを回避する手段として、シェアリングサービスへの期待がより一層高まっているとしています。
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