• 2018.03.24
• 乗りものニュース編集部

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日本郵船ら3社が、運航支援装置「J-Marine NeCST」で船陸間連携テストを実施。「飛鳥II」の船内火災を想定し、その有効性を確認しました。

乗組員の負担を大幅軽減

　日本郵船と、その子会社で船舶運航技術の研究・開発などを手掛けるMTIは2018年3月23日（金）、船舶の運航支援装置「J-Marine NeCST（ネクスト）」の船陸間連携テストを日本無線とともに行ったと発表しました。「J-Marine NeCST」は電子海図を含む航海情報を大型ディスプレイ上で管理、船舶間や船陸間で共有する装置です。従来の紙の海図と同じように、電子海図に手書きの情報を書き込んだり、距離を測ったりできることが特徴です。

　テストでは郵船クルーズが運航する客船「飛鳥II」での火災を想定し、同船と、日本郵船本店（東京都千代田区）内危機管理室双方の「J-Marine NeCST」をインターネットを介して接続。緊急時チェックリストや火災制御図を共有し、チャット機能を活用して迅速にコミュニケーションをとるなど、その有効性を確認しました。

　これまで、たとえば火災発生時は、船内では消火作業と並行して、電話、FAX、電子メールなどで状況を陸上側に報告する必要がありました。「J-Marine NeCST」があると、乗組員の負担を大幅に減らせることに加え、陸上側では船での消火作業をリアルタイムで把握でき、専門的な助言をすることも可能となります。

　日本郵船は「当社グループは、現場のアイデアと技術力を結び付け、さまざまな課題の解決に応用し、今後もより質の高い危機管理体制を実現します」としています。

【了】