JALのLCCとなった「春秋航空日本」どう変わる？ 新社長が語る「中国超特化LCC」の未来

• 2021.07.31
• 乗りものニュース編集部

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2021年にJALの連結子会社となったLCC、春秋航空日本。JALグループ内のなかで「中国特化型LCC」としての役割を担う同社は、今後どのように変わっていくのでしょうか。今回新たに就任した米澤 章代表取締役社長に戦略を聞きました。

機材、サービス…JALのLCCとなることでどう変わる？

　現在、春秋航空日本は、ボーイング737-800型機を6機保有し、成田発着の国内線、そして中国方面の国際線を運航しています。一方、その本流ともいえる中国の春秋航空ではエアバスA320型機を使用していますが、春秋航空日本では今後も「737-800を引き続き使用することが、運航コストも乗員養成の面でも、空港側の受け入れ体制の面でも、もっとも効率が良いと思います」（米澤社長）としています。

　そして米澤社長は「コロナの状況を見ながら、ということになりますが」と前置きしたうえ、「今後は機材数を増強する計画があります。あくまでイメージですが、年間1機のペースで増やせればいいのかな、といった考えです。新たな機材の調達は、収支に直結するものです。調達元は、『一番ベストな方法を取る』方針で検討していければと考えています。JALから調達するというのもひとつの方法ですし、それ以外の方法もあります」と話します。

　機内サービスやCA（客室乗務員）養成の方法などを変更する計画については、「ありません」とキッパリ。「JALに合わせなければならないということもないですし、JALからも『その必要はない』といわれています。私たちはLCCですし、黒字化がミッションです。あくまでこれからも、『春秋航空日本』らしさを出していきたいと考えています」（米澤社長）としています。

　その一方で米澤社長は、JALグループとなったことで、「たとえば燃料を共同調達できれば調達費用を下げることもできるでしょうし、新路線でJAL品質のグランドハンドリングを活用できる可能性もあるでしょう」とそのメリットを話します。「春秋グループであるLCCの優れているところを生かしつつ、JALグループの強みを活用できます。両面の強みを生かした会社にできると思います」とその戦略を話しました。

【了】

※一部修正しました（8月2日11時28分）。