高射機関砲復活の目はあるか 独「ゲパルト」ウクライナへの供与でにわかにざわめく

• 2022.05.07
• 月刊PANZER編集部

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ドイツがウクライナ支援として提供を決めた「ゲパルト」自走対空砲は、文字通り冷戦時代の遺産です。実はドイツでは退役して10年以上になるのですが、それでもこうして白羽の矢が立ったのには、それなりの理由があるはずです。

利点はコストだけ…？ 現代における高射機関砲の使い方

「ゲパルト」は本来、機甲部隊の近距離防空用です。ウクライナ軍の機甲部隊はロシア軍より劣勢であり、戦果を挙げている様子はまだありません。またそのような運用には訓練も必要で、よって即戦力にはならないでしょう。

「ゲパルト」に期待されるのは、そうした機甲部隊の戦力を補強することよりUAV（無人航空機）、いわゆるドローン対策です。最近の戦訓だと、戦車が恐れる空からの敵は、攻撃ヘリコプターではなくドローンです。ロシアによるウクライナ侵攻においては、改めてその威力が見せつけられています。そのドローン対策に見直されているのが高射機関砲です。カタールが「FIFAワールドカップ2022」警備用に「ゲパルト」を購入したのも、ドローンを使ったテロ対策とされています。

　ただ、攻撃ヘリコプターや有人航空機を対象にした、旧式の部類に入る「ゲパルト」のレーダーや射撃管制装置が、ドローンにどこまで有効かはわかりません。ロシアには対空ミサイルと高射機関砲の両方を装備した「ツングースカ」や「パンツイリ」という自走対空システムがありますが、シリアの実戦でそれらがドローンを撃墜したのは、ほとんどが対空ミサイルだったといわれます。

　それでも高射機関砲が注目されている要因は、何といってもコストパフォーマンスです。中東では数万円のドローンを迎撃するのに、1発3億円のパトリオットミサイルが使用されたこともありました。市販品と同等の安価な小型ドローンを迎撃するのに、高価な対空ミサイルを使うのは明らかにオーバーキルです。身を守るために手段は選んでいられない、とはいうものの、経済的妥当性は無視するわけにもいきません。

　とはいえ、たとえ経済的妥当性を無視できたとしても、安価なドローンで飽和攻撃を仕掛けられたら、数の限られた対空ミサイルでは対処しきれません。そうした事態への対策を含め、現在、対ドローン用レーザー兵器や電波妨害システムなどの研究開発が進められるなか、従来の高射機関砲が果たすことのできる役割というと、これらの効果的な対策が実用化されるまでの、当面のその場しのぎ的な対策、ということになりそうです。

「ゲパルト」は、ウクライナの対空システムの補強というより、どちらかといえばドイツの外交ツールとして持ち出された面が大きいようです。

【了】