• 2024.12.18
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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アメリカの次期戦闘機計画「NGAD」が開発方針すら描けず迷走しています。昨今の情勢を受けて航空戦闘を根底から見直すべきという意見もあるなか、イーロン・マスク氏が奔放な発言で世間を刺激。その発言は“ズバリ”なのでしょうか。

開発方針決定も契約も取りやめ アメリカ次期戦闘機

　アメリカ空軍のボブ・ケンドール長官は2024年12月5日、年内に予定していた「NGAD」（Next Generation Air Dominance：次世代航空支配）の開発方針決定を取りやめると発表しました。

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　NGADはアメリカ空軍が現在運用しているF-22A「ラプター」を後継する有人戦闘機や無人戦闘機などを含めたシステムの総称です。

　アメリカ空軍はシステムの中核となる有人戦闘機について、2024年内に本格的生産に入る前段階の設計と基礎的な材料や技術などを確認する「EMD契約」をメーカーと締結する方針を示していましたが、開発方針決定の取りやめを受けて、有人戦闘機のEMD契約締結も取りやめとなりました。

　NGADの開発方針発表が中止になった背景には、アメリカ空軍がこの先、どのように制空権を確保していくかという明確なコンセプトを描けていないことがあるのではないかと筆者（竹内 修：軍事ジャーナリスト）は思います。

　アメリカ空軍のデビッド・W・アルヴィン参謀総長の次のような発言からも、これまでの常識を根底から見直す姿勢が感じられます。

「これまでのように何日も何週間も制空権を維持するのはコスト的に不可能。必要な時に必要な分だけ制空権を確保するための、より現実的で手頃なコストで実現できるアプローチが必要だ。空での優位を恒久的に確保して、戦いを優位に進める制空権という考え方からも脱却する必要がある」

　アルヴィン参謀の発言から推測すると、F-22AやF-15のような突出した能力を持つ反面、導入コストも運用コストも高い有人戦闘機に依存するのではなく、もっと安価な別のアプローチを志向しているように思えます。

　その一方で高価な有人戦闘機によって制空権を確保するという考え方も根強く存在しており、意志の統一ができなかったことが、アメリカ空軍がNGADの明確なコンセプトを描けていない理由と考えられます。