• 2020.01.01
• 枝久保達也（鉄道ライター・都市交通史研究家）

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今年は東京で2回目のオリンピックが開催されます。多くの人が鉄道を利用するであろう大会期間中、終夜運転など通常とは異なる輸送が行われます。しばらく人口増加が見込まれる東京圏。大会輸送のあり方が今後のカギを握ります。

オリンピック・パラリンピックでは終わらない鉄道輸送の課題

　ついに2020年、東京オリンピック・パラリンピックの年がやってきました。今年の鉄道を展望するうえで一番の関心事は、やはり大会輸送が成功裏に終わるかどうかではないでしょうか。

　とはいえ、オリンピックは7月24日（金）から8月9日（日）まで、パラリンピックは8月25日（火）から9月6日（日）まで、合計1か月の一過性のイベントに過ぎません。オリンピック・パラリンピックが2020年のすべてであるかのような表現は、こと鉄道においては大げさすぎるのではないかという指摘はごもっともです。

　それでもあえて、大会輸送を無事に終えられるかどうかが、日本の鉄道の未来を占う試金石になると言いたいのは、大会輸送で直面する課題こそが、日本の鉄道がこれから解決しなければならない問題にほかならないからです。

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　オリンピック・パラリンピック期間中、合計1000万人と想定される観客のなかでカギを握るのが、訪日外国人旅行客です。2019年の外国人旅行客は2018年に引き続き3000万人を超える見込みですが、政府は2020年に4000万人、2030年に6000万人まで目標を引き上げ、観光立国を目指したいとしています。過密化する都市鉄道にとっては外国人旅行客をスムーズに受け入れられるかが、地方ローカル線にとっては外国人旅行客を起爆剤にできるかが、これまで以上に大きな課題となるでしょう。

　すでに一部では案内サインの多言語対応に加え、駅係員、乗務員の語学教育や、肉声による電車内の英語放送などが開始されています。しかし、これらの取り組みがオリンピックという一過性のイベントの対応で終わってしまうのか、大会の遺産（レガシー）として継続できるのかが問われます。