• 2020.01.01
• 枝久保達也（鉄道ライター・都市交通史研究家）

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既存の交通インフラで対応、カギは「時差通勤」や「終夜運転」

　ピーク時間帯の混雑緩和への取り組みも大きな課題です。前回の1964年大会ではオリンピック開催に向けて、東海道新幹線や東京モノレール、地下鉄の整備が急がれました。今回の大会は、交通インフラを新規に整備せずに、通常の輸送と大会輸送を行います。

　ちなみに交通対策を行わなかった場合、普段と比べて道路渋滞は倍、鉄道混雑は1割増加すると試算されています。大会組織委員会は安全で円滑な大会輸送と都市活動を両立させるため、一般の交通需要を一定程度抑制する必要があるとの見解を示しています。

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　たとえば首都高速道路は、大会期間中の通行料を1000円値上げし、必要に応じて出入口を封鎖するなど、積極的な交通需要抑制策を実施する計画です。鉄道についても東京都は、大会期間中の混雑を緩和するために「時差通勤」や「テレワーク」など働き方改革の推進を呼びかけ、都庁や協力企業とともに実施計画を定めています。こうした取り組みが定着すれば、オリンピック後も、朝ラッシュ時間帯のピーク緩和に活かせると考えられています。

　大会期間中、通常とは異なる対応が求められるのが深夜輸送です。オリンピックでは開会式や閉会式、サッカー、バスケットボール、ハンドボール、ホッケーなど人気競技の一部試合が、テレビ放映の都合上23時過ぎに終了するため、通常のダイヤでは観客を輸送することができません。そこで7月24日から8月9日までのオリンピック期間中は、JR山手線、東京メトロ、都営地下鉄の各線はおおむね午前2時過ぎまで、その他のJRや私鉄は午前1時から2時ごろまで終電を延長して運行することが決まっています。