旧日本海軍の技術「漁業のお供」に 終戦直後の日本 ソナーから「魚群探知機」誕生秘話

• 2020.02.17
• 斎藤雅道（ライター／編集者）

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太平洋戦争後GHQにより軍需産業を禁止された日本は、民間に数多くの技術者が流れました。旧軍が持っていた物資も一部、民間に流れており、なかには戦後発展に貢献したものも。魚群探知機の元になった音響測深機もそのひとつです。

漁師は魚群探知機をどう受け止めた？

　1948（昭和23）年12月、清孝さんと弟の清賢さんは、合資会社古野電気工業所を設立し、魚群探知機の販売を本格的に開始しました。しかし、機械が流通すれば仕事がなくなると勘違いした漁師や、買ったものの使い方がわからない漁師が多かったため、最初はあまり売れなかったそうです。

　そこで同社は1949（昭和24）年5月に、五島列島の岩瀬浦漁港で漁獲高が漁港最下位になっている船に協力する形で、魚群探知機を搭載し漁をしてもらうという、いまでいうプロモーション活動を行います。このときは20日間の操業で漁港内漁獲高トップに躍り出て、その後も3か月連続で同港トップとなったそうです。この成功により魚群探知機の有用性は一気に話題となり、いまや漁船にはなくてはならないものになっています。

　古野電気工業所はそののち、古野電気株式会社と社名を変えいまに至ります。魚群探知機はその後も継続して改良されており、「資源管理型漁業に貢献すべく技術開発を重ねてまいりました」（古野電気 広報）といいます。2020年現在では、魚種や魚のサイズ、また海底や湖底の底質（水底を構成している表層のこと）まで判別できる魚群探知機を開発し、その技術はさらなる発展を見せています。

　戦後直後の日本では、こうした軍事由来の技術が民間に流れ、画期的な製品が開発される事例がほかにも見られました。有名なところでは自動車などもそうですね。

【了】