巡洋艦なのに見た目空母！ アメリカ発案「航空巡洋艦」なる多用途艦が“机上の空論”で終わったワケ

• 2022.01.11
• 安藤昌季（乗りものライター）

• 5
• 
• ツイート
• お気に入り

1930年に発効したロンドン海軍軍縮条約では、排水量1万トン以下の航空母艦の保有が制限されました。しかしアメリカは、巡洋艦に飛行甲板を備えた「航空巡洋艦」を提案し、条約に盛り込みます。これは一体どんな艦艇だったのでしょうか。

アメリカがイメージした航空巡洋艦とは？

　なぜアメリカがこのような主張を展開したのか。その理由は、小型空母を多数保有した方が、損害を受けにくいという観点から、巡洋艦に航空機運用能力を持たせて、洋上航空兵力を拡充しようと目論んだからです。実際に、1930（昭和5）年のロンドン条約成立寸前に、152mm砲9門と長さ102ｍの飛行甲板を有し、24機の艦載機を搭載する航空巡洋艦の試案までまとめていました。

　アメリカは「事実上の空母増勢」と反対する日本とイギリスに「元々、航空機を発着させる専門の空母と、航空機の発着能力を備えた戦艦や巡洋艦は違う」と反論します。本土空襲の危機感を持つ日本は「アメリカ提案の航空巡洋艦には、航空機の帰着（着艦誘導）装置を備えるべきではないし、この艦種を各国が持つ場合でも最小限にすべき」と主張し、アメリカと対立しました。

　しかし交渉の結果、「戦艦には艦載機発着能力を持たせない。飛行甲板を持つ巡洋艦も保有枠の25％までとする」で決着、航空機着艦用の飛行甲板を備えた航空巡洋艦については条約において建造を認めることになったのです。

　とはいえ、航空巡洋艦が備えるのはあくまでも「着艦用」の飛行甲板であり、発艦はできない規定でした。ただ、実際にはロンドン条約後に計画されたアメリカ航空巡洋艦では、飛行甲板に備えられたカタパルトでの艦載機発艦が想定されており、実質、空母のような航空機運用能力を持つ航空巡洋艦が出現しても、おかしくはない規定でもありました。