「UFOの大群きた！」自衛隊は戦える？ アメリカじゃ大マジメのUFO調査 日本はどうか
アメリカでは、目撃したと証言する元軍人も招致してのUFO公聴会が開催されました。UFO襲来を現実問題と捉え対応を模索しています。では日本はどうでしょうか。いざというときの、自衛隊の対応方法を紹介します。
UFO調査に真剣に取り組むアメリカ
2023年7月26日、アメリカ連邦議会の下院において、未確認飛行物体（UFO）に関する公聴会が開催されました。この公聴会が開かれたのは今回が3回目ですが、これまでは政府の官僚や要人が参考人として招致されていたのに対して、今回は実際にUFOを目撃したと主張する元海軍パイロットなども出席したため、注目が集まりました。
このように、アメリカでは近年UFOを現実的な問題として捉え、これに対応しようという試みが強化されてきています。たとえば、2019年にはアメリカ海軍の戦闘機や艦艇から撮影されたUFO動画が公開され、こうした「未確認空中現象（UAP）」の調査を行う「UAPタスクフォース」がアメリカ海軍内に設立されました。さらに2021年には、これを前身とする新たな組織として、「空中物体特定及び管理同調グループ（AOIMSG）」が創設されました。AOIMSGでは、各軍種やほかの政府機関を含めたあらゆる機関から集まった情報を分析し、国家安全保障などへの脅威を分析するとされています。
こうした真剣な対応の背景には、他国が打ち上げた物体である可能性を考慮した安全保障上の必要性や、国民の間で政府が何かを隠しているという陰謀論がこれ以上展開されることを防ぎたい、という思惑があるようです。
編集部おすすめ記事
コメント