稲葉義泰（軍事ライター）の記事一覧
Writer: 稲葉義泰（軍事ライター）
軍事ライター。現代兵器動向のほか、軍事・安全保障に関連する国内法・国際法研究も行う。修士号（国際法）を取得し、現在は博士課程に在籍中。小学生の頃は「鉄道好き」、特に「ブルートレイン好き」であったが、その後兵器の魅力にひかれて現在にいたる。著書に『ここまでできる自衛隊 国際法・憲法・自衛隊法ではこうなっている』（秀和システム）など。
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砲弾より安い!? あり得ないコスパの英国産「超音速ミサイル」日本に猛アピール 横にも縦にもめっちゃ飛ぶ!? 島嶼防衛の切り札かも
ウクライナ戦争で再評価される「砲兵火力」。しかし日本には、広大な海と島々という特有の地理的事情があります。陸上自衛隊が持つ火砲の射程不足を解決するかもしれない、イギリス生まれのユニークな兵器が登場しました。
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豪州へ輸出する新型護衛艦“ほぼ日本仕様のまま”で大丈夫？ 「独自仕様に現場が困惑」は杞憂か 現地企業のキーマンに聞いた
日本の新型護衛艦をベースにした艦がオーストラリアへ輸出されます。しかし、戦闘システムは“日本仕様”。現場での連携は大丈夫なのでしょうか。現地企業のキーマンに訊きました。
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ドローンなのに「飛べるところまで吊り上げてって…」 陸自も運用の“空飛ぶ目”に驚きの新運用法!? かさばる「カタパルト」不要に！
陸上自衛隊が運用する無人機「スキャンイーグル2」に、運用方法を根本から変える新技術が登場しました。カタパルトも滑走路も不要になるというその驚きの仕組みと、それによってもたらされるメリットについて解説します。
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海自の無人機「空飛ぶレーダーサイト」に変身か!? 「防衛の空白埋める」「働き方も変わる」新たな使い方とは？
海上自衛隊が導入を進める無人機MQ-9B「シーガーディアン」に、早期警戒レーダーを搭載する案が浮上しています。本来は哨戒機の補完が目的でしたが、全く新しい任務を担うことになるかもしれません。
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戦闘機もミサイルも「破壊されたら意味無し!!」 装備品を「護る予算」確保できるのか？ カギは「日本の建設業」
政府が「安保関連3文書」の改定に向けた検討を始めました。注目が集まるのは戦闘機やミサイルといった装備品ですが、それらを運用する基地自体の防御力、いわゆる「強靭化」も喫緊の課題です。その鍵を握るのは、意外にも民間の建設技術かもしれません。
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米軍基地に「掩体を増やしましょう！」 なぜ日本の予算とヒトで“やってあげる”のか？ その深いメリット
日本の経費負担で在日米軍基地の防護能力を強化する案が検討されています。一見すると日本の予算がアメリカに吸い取られるようにも見えますが、実はこれ、自衛隊にとっても大きな意味を持つようです。
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F-2戦闘機を“世界最強レベル”にしませんか!? 退役目前のはず…米企業が「F-35並み」能力向上策を提案していることが判明
航空自衛隊のF-2戦闘機は2035年からの退役が予定されていますが、アメリカの防衛企業から驚きの能力向上案が提示されました。F-35に匹敵する「世界最強」レベルへのアップグレードが検討されているようです。
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ホルムズ海峡「逆封鎖」は合法？ むしろ誤報!? アメリカとイランの行為の大きな“違い” カギは国際法にあり
アメリカ中央軍がイランに対する「封鎖」を発表しました。一部で「ホルムズ海峡の封鎖」あるいは「逆封鎖」などと報じられていますが、誤報ともいえます。国際法における「封鎖」とは何か、今回の措置がなぜそう呼ばれないのかを解説します。
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陸上自衛隊に「射程5倍」の新型ミサイルついに配備！ 今後もっとスゴい“本命”も!? 防衛装備庁に聞いた
陸上自衛隊に最新鋭の長射程ミサイル「25式地対艦誘導弾」が配備されました。しかし、これは壮大なミサイル整備計画の第一歩に過ぎず、さらに高性能な“本命”ともいえるミサイルの開発も進んでいます。
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戦場の全てが“モニターで丸見え!?” 自衛隊の無人機防衛構想にピッタリな米大手企業の新システム「メッシュランナー」とは
防衛省が計画する沿岸防衛構想「SHIELD」。この構想の鍵を握るかもしれない、アメリカの先端技術企業が開発した新システム「メッシュランナー」について、同社幹部に直接話を聞きました。
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「旗艦」復活か!? 海自“創設以来最大”の大改編 「見た目空母」な護衛艦の役割どう変わる？ 直接聞いてみた
海上自衛隊が2026年3月23日、創設以来最大級となる組織改編を実施しました。水上艦艇部隊を「水上艦隊」として一元化するなかで、その隷下の第2水上戦群ホームページに護衛艦「かが」が同群の「旗艦」になるとの記述が。これは何を意味するのでしょうか。
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ホルムズ海峡周辺に自衛隊を派遣「できます」 トランプ要望への法的根拠は魔法のワード「調査研究」 武器も使える!?
緊張状態が続く中東ホルムズ海峡。アメリカのトランプ大統領は、日本を含めた各国に商船護衛のための艦艇派遣を要請しています。一部報道では、日本政府がこれに対応するための法的整理を行っているとか。その内容を解説します。
