「UFOの大群きた！」自衛隊は戦える？ アメリカじゃ大マジメのUFO調査 日本はどうか
UFOに対する日本の対応は
一方で、アメリカの同盟国である日本では、UFOに対してどのような対応がとられているのでしょうか。残念ながら、現在のところ日本ではアメリカのような目に見える形での取り組みはなされていないのが現状です。2020年に当時の河野防衛大臣が、自衛隊の部隊に対してUFO目撃時の報告を指示して以降、何らかの専門機関が設立されたというわけでもありません。
それでは、もしUFOが日本の上空に現れた場合には、自衛隊はどのように対応することになるのでしょうか。ここでは、日本の周辺に設けられている「防空識別圏（ADIZ）」にUFOが突然現れたと仮定して、話を進めます。
まず、全国に配置されている航空自衛隊のレーダーサイトがUFOを探知し、これが事前に飛行が計画されているどの航空機にも当てはまらないと判断されれば、国籍不明機とみなされます。これを受けて、航空自衛隊の戦闘機が緊急発進（スクランブル）し、対象の確認に向かいます。
その後、UFOは日本の領空に向かってぐんぐん接近し、ついに領空を侵犯しました。この時点から、自衛隊機は「領空侵犯に対する措置」（自衛隊法第84条）を実施し、無線通信やハンドサイン、翼を振るなどして、領空外への退去か、あるいは誘導に従って近隣の基地に着陸するよう伝達します。
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