メトロの前身「営団」が消滅免れた理由 最大の敵はGHQより「東京都」!? 丸ノ内線開業までの「壮絶な戦い」
東京における2本目の地下鉄路線は丸ノ内線ですが、戦前から計画され10年ものブランクがありました。その間、東京メトロの前身「交通営団」は、何度も消滅の危機に瀕していました。
東京メトロの前身「交通営団」最大の危機
東京メトロの前身である「帝都高速度交通営団」が設立されたのは太平洋戦争開戦の5か月前、1941（昭和16）年7月4日のことでした。その狙いは民営2社が運行していた地下鉄を、政府と東京市（当時）、郊外私鉄が出資する半官半民の交通営団に移管することで、さらなる整備を促進しようというものでした。
交通営団は設立後、さっそく現在の丸ノ内線とほぼ同じルートの地下鉄建設に着手しますが、工事はほとんど進まないまま戦況の悪化で中断。結局、1mもトンネルを掘れないまま終戦を迎えました。地下鉄建設を再開するのは1951（昭和26）年になってからのことで、『営団地下鉄五十年史』は、この時代を「雌伏の十年」と表現しています。
しかしこの10年、実は雌伏というにはあまりにも激動でした。日中戦争勃発後の総動員体制において「空襲下でも運行可能な交通機関」として地下鉄建設を推進する目的で設立された背景から、戦後、厳しい目が向けられることになりました。特に後半の5年間は、存続の危機の連続でした。
まずは占領軍総司令部（GHQ）です。1946（昭和21）年1月に戦争協力者の公職追放、同年8月に各種統制団体の解散を命じ、交通営団も調査対象にリストアップされました。ところが、住宅営団・食糧営団・交易営団・産業設備営団など各種営団が即時廃止されたのに対し、交通営団だけは存続を許されたのです。
明確な理由は示されていませんが、他の営団が戦争遂行上必要な統制経済を補助する組織だったのに対し、交通営団は地下鉄の整備拡充を目的とする「公共性の強い企業体」であり軍事目的ではなかったからだ――と交通営団自身は主張しています。
GHQは戦時体制と不可分の統制団体を認めない一方で、「民主的に運営される同業組合の設立及び運営を監督すること」を指示しており、政府と東京市、大手私鉄が出資して設立された交通営団は、これに合致する組織と判断されたのかもしれません。
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