能登半島地震でも急行！ 自衛隊の即応部隊「FAST-Force」奮闘 暗闇の飛行がその後の“道”を拓く

• 2024.01.03
• 武若雅哉（軍事フォトライター）

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災害発生時、自衛隊のなかで最初に動き出す「FAST-Force」と呼ばれる部隊があります。彼らの担う役割とはどのようなもので、今回の能登半島沖地震ではどのように機能したのでしょうか。

「FAST-Force」に隠された意味とは？

　日本の都市部や人家がある地域は、おおむね夜間であっても街灯が煌々と光り輝いていますが、停電になると非常用の電灯や走行しているクルマのライト以外は真っ暗になります。また、火災が発生している場合は、夜間のほうが目立ちます。

　もし、各種航空機が「上空からの偵察結果、異常なし」と報告しても、これは貴重な情報として活用されます。なぜならば、この後送り込む地上部隊の行き先を決めることができるからです。

　今回の地震では、発災から1時間以内に、陸海空自衛隊の12個部隊が動きだしていて、翌朝からの救出作業に活用できる情報を収集するため出動しています。彼らこそ自衛隊の災害対応における初動部隊「FAST-Force（ファスト・フォース）」です。

　これは「F＝First（発災時の初動において）」「A＝Action（迅速に被害情報収集、人命救助及び」「S=Support（自治体等への支援を）」「Force（実施する部隊）」の略で、2013（平成25）年9月から自衛隊内で使われています。

　FAST-Forceの具体的な動きとしては、「震度5弱以上の地震が発生した場合は、速やかに情報収集することができる態勢」「震度5強以上の場合は、航空機による情報収集を行える態勢」の保持が陸海空の共通項目となります。陸上自衛隊では、全国の部隊で約3900名、車両等約100両、航空機約40機が待機していて、発災から1時間以内に出動できるよう、指定部隊の隊員たちは24時間待機しています。

　海上自衛隊は、地方総監所在地ごとに1隻の対応艦艇を指定し、航空機は各基地で約20名の隊員が15分から2時間以内に出動できる態勢を保持しています。

　航空自衛隊は対領空侵犯措置のため、すべての戦闘機基地で発進命令後5分以内に2機の戦闘機が離陸できる体制「5分待機」を実施していて、ほか航空救難や緊急輸送のために約10機から20機の航空機が待機しています。

　震度5強以上の地震が発生した場合には、これらの航空機を「任務転用」し上空からの情報収集活動を行えるようにしていて、その離陸までの所要時間は15分から2時間と決められています。