空自、戦闘機へ女性を登用 その利点と課題 遅れていた日本
空自が2015年11月、戦闘機パイロットへの門戸を女性に開放しました。しかし他国ではすでに実施している場合が多く、日本はこれまで“損”をしていたかもしれません。はたして何が問題だったのでしょうか。そして門戸開放により、どんな効果があるのでしょうか。
女性登用、現実的には少なくない課題も
女性の戦闘機パイロットへの登用。むろん女性の社会進出・職業選択の自由を推進する観点からも歓迎されるべきですが、「女性枠」を設け女性の登用を推進するというような施策は行われないでしょう。適性検査は男性と同じように課せられることになります。
戦闘機、特に非常脱出用の射出座席は男性の身体を基準に設計されているため、女性には少し厳しいかもしれません。たとえば航空自衛隊では身長158cm～190cmを合格基準としていますが、17歳男性の97％がクリアできるこの数値も、17歳女性の平均身長は下限ぎりぎりの158.0cmであり、少しでも小柄な女性は残念ながらパイロットになることはできません。
また航空自衛隊においても、女性を受け入れるための設備投資が必要です、女性用フライトスーツや長時間の任務に必要となる小便用ピドルパック、サバイバルベスト、ヘルメット、マスクなどの装備品、さらには地上の更衣室、産休など福利厚生のための制度の用意に至るまで、多くの課題を解決しなくてはなりません。
諸外国に比べ女性への開放が遅くなってしまった事実は残念ですが、厳しい適正試験・訓練を乗り越えた女性が、国民的人気を誇る航空自衛隊のアクロバットチーム「ブルーインパルス」で活躍する日も、決して遠い未来ではないでしょう。
【了】
Writer: 関 賢太郎（航空軍事評論家）
1981年生まれ。航空軍事記者、写真家。航空専門誌などにて活躍中であると同時に世界の航空事情を取材し、自身のウェブサイト「MASDF」（http://www.masdf.com/）でその成果を発表している。著書に『JASDF F-2』など10冊以上。
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