空自、戦闘機へ女性を登用　その利点と課題　遅れていた日本

• 2015.11.22
• 関 賢太郎（航空軍事評論家）

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空自が2015年11月、戦闘機パイロットへの門戸を女性に開放しました。しかし他国ではすでに実施している場合が多く、日本はこれまで“損”をしていたかもしれません。はたして何が問題だったのでしょうか。そして門戸開放により、どんな効果があるのでしょうか。

日本は女性の不採用で損をしていた？

　現代においても世界中で女性戦闘機パイロットが活躍中であり、アメリカ空軍では約4％が女性となっています。ロシア、北朝鮮、韓国、中国、台湾といった日本の隣国も全て、女性を戦闘機パイロットとして登用しています。

　これらの国で女性が男性にパイロットとしての能力が劣る、ないし女性特有の臓器に悪影響をおよぼすという報告はなく、出産においてもアメリカ空軍では6週間の産休が与えられており、その後、35～39日の再訓練（F-16の場合）を経て第一線に復帰できます。

　戦闘機パイロットは極めて厳しい資質が求められます。それは個人の努力ではカバーできない遺伝的な要素も多数含まれており、事前の適性検査によって非常に多くの志願者が排除されてしまいます。こうした現実のなかにあって、「女性である」という理由だけで優秀な人材を採用せずにいたのは、日本の安全保障の面においても大きな損失であったといえるでしょう。