海底観測網データを鉄道の地震対策に活用へ 検知時間をさらに短縮
国立研究開発法人防災科学技術研究所が整備・運用してる「日本海溝海底地震津波観測網」と「地震・津波観測監視システム」のデータが、JR3社の地震対策に活用されます。
海底地震計情報を活用し地震検知体制を強化へ
国立研究開発法人防災科学技術研究所(防災科研)と公益財団法人鉄道総合技術研究所(鉄道総研)、JR東日本、JR東海、JR西日本は2017年10月30日(月)、海底に整備した地震・津波観測網のデータを鉄道の地震対策に活用するための相互協力協定を、同日付で締結したと発表しました。
防災科研は、日本列島沖で発生する地震や津波をリアルタイムに観測するため、東北沖の日本海溝沿いに「日本海溝海底地震津波観測網」(S-net)を、南海トラフ地震の想定震源域に「地震・津波観測監視システム」(DONET)を整備し、運用しています。
一方、JR3社も、地震を早期に検知し新幹線を緊急停止させるシステムをそれぞれで構築。海岸や鉄道沿線に地震計を配置し、地震が発生するとその地震計のデータと、気象庁の緊急地震速報により、列車を緊急停止させる警報を発報します。さらに送電も止めて、大きな揺れが来る前に列車のブレーキがかかる仕組みになっています。
今後は、協定締結に基づき、防災科研と鉄道総研の共同研究成果であるデータ伝送方式を利用して、海底地震計のデータが鉄道事業者に配信されます。
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