海底観測網データを鉄道の地震対策に活用へ 検知時間をさらに短縮

JR各社で地震検知時間の短縮を見込む

 JR東日本では、システム整備が完了した房総沖観測網の地震観測データを、11月1日(水)から同社のシステムに導入。従来のJR東日本のシステムと比べて、最大で約20秒の検知時間短縮が見込まれるといいます。

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日本海溝海底地震津波観測網(S-net)データをJR東日本の新幹線早期地震検知システムに導入する際のイメージ(画像:JR東日本)。

 JR東海は2019年4月に導入予定。同社によると、地震検知時間が、南海トラフの場合は最大約15秒、日本海溝の場合は最大約30秒短縮される見込みといいます。

 JR西日本は2019年春の運用開始を目指すとしており、システム整備により山陽新幹線での地震検知が、最大で約10秒短縮される見込みです。

 防災科研の海底地震・津波観測網データが、鉄道事業者の地震対策に直接活用されるのは、この取り組みが初めて。防災科研は「我が国の防災力向上に向けて、地震津波観測網を活用した成果の社会実装をさらに進めてまいります」としています。

 なお、JR3社では、防災科研の海底地震・津波観測網データ活用と並行して、各社の地震防災システムを改良。緊急停止警報を発報するまでに要する推定時間を、最短2秒から1秒に縮めるなどの取り組みを進めます。

【了】

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