• 2019.12.25
• 柘植優介（乗りものライター）

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計画時から状況一変、必要性に疑問符

　飛行試験中は未来の航空機として、メディアなどで盛んに取り上げられた「飛鳥」でしたが、開発がスタートした1970年代とは、日本国内の状況が様変わりしていました。

　同じく1970年代から始まった「空港整備特別会計」によって、国主導で各地に空港が新設され、既存の空港は整備充実が図られていきました。さらに1980年代後半になると、いわゆるバブル景気による日本経済の好調を後ろ盾として、リゾート需要を見越した地方空港の拡充が進んだ結果、軒並み各地の空港において既存のジェット旅客機の運航が可能となり、STOLジェット機の必要性が薄らいでいきました。

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　またSTOL旅客機を改めて開発量産しようとすると、多額のコストがかかるほか、従来機とは違う飛行特性のため、操縦士をはじめ運航要員に専門訓練が必要になるなど、デメリットも多々ありました。その結果、日本でSTOL機を実用化することは断念されました。

　その後、バブル経済は弾けましたが、地方空港の整備は進みました。また航空機自体の性能も上がり、静粛性も向上しています。しかも、いまや格安航空会社（LCC）をはじめとして、航空業界全体がコスト削減にシビアになっています。そうしたなかで、飛行特性が異なり、機体構造も特殊なSTOL機は、航空会社にとっても取得しにくいでしょう。

　こうしたことからも今後、新規でSTOL機が開発量産される可能性は限りなく低いと見られます。しかし、「飛鳥」が残した実験データは、その後の国産機を開発するにあたり大いに活用されたそうです。