• 2021.05.07
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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航空自衛隊F-15戦闘機の能力向上改修計画、その初期費用が膨張しすぎて、計画がストップ状態となっています。隊員の負担軽減だけでなく、差し迫った危機に対する防空力の強化にもつながる改修計画ですが、中断も示唆されています。

改修費用が膨張 2020年度の予算執行見送り

　防衛省が進めている航空自衛隊のF-15J戦闘機の能力向上改修計画が、暗礁に乗り上げています。その理由は「価格」です。

　2021年4月7日付の時事通信は、改修の初期費用が膨張したことから同省が改修内容を見直し、2020年度予算に計上されていた約390億円の予算執行を見送ったと報じています。

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　航空自衛隊は1978（昭和53）年から1999（平成11）年までに、合計213機のF-15J/DJを導入しています。1985（昭和60）年以降に納入されたC-6からC-17ロットの103機は、アメリカ空軍が、F-15J/DJの原型機であるF-15C/Dに対して行った、多段階能力向上改修計画（MSIP）に準ずる形で能力が向上しているため「J-MSIP」（Japan-Multi-Stage-Improvement Program）機、その前の1981（昭和56）年から1984（昭和59）年までに納入されたC-1からC-5ロットで製造された110機は、便宜的に「Pre-MSIP」機と、それぞれ呼ばれています。改修の対象は、このうちのJ-MSIP機です。

　F-15の運用寿命は8000飛行時間に設定されていますが、アメリカ空軍のF-15C/Dには1万飛行時間まで運用寿命が延長された機体もあり、それ以上に運用寿命を延長できる可能性もあることから、防衛省は早い段階でJ-MSIP機を今後も長期に渡って運用していく方針を定め、2018年12月18日に発表された現中期防衛力整備計画の期間中に、単座型であるF-15J 20機の能力向上改修を盛り込みました。

　なお、2020年3月の時点で航空自衛隊は201機のF-15J/DJを保有しており、うち99機を占めるPre-MSIP機は2018年12月に、105機のF-35戦闘機によって更新されることが決定しています。