特撮映画に出てきそう？ 陸自“異形の新装備”が量産へ 一体何に使うのか
防衛省が「新たな重要装備品」として盛り込んだ「対空電子戦装置」は、その特徴的な見た目もSNSで話題になっています。いかにも「レーザーを出しそうな」装置と思いきや、そのような攻撃用途ではないのです。
「対空電子戦装置」が配備される部隊とは
防衛省はさらに、この対空電子戦装置について、新設する「対空電子戦部隊」に配備することを明記しました。同部隊の新設自体は、2022年12月に発表された「防衛力整備計画」に盛り込まれています。
部隊が対処することを想定している早期警戒管制機は、目標検知や味方戦闘機の指揮などを主な任務とする軍用機で、いずれも大きなレーダードームを搭載していることが外観上の特徴。保有国にとって広域を見通す「目」であり、価格も非常に高価な「虎の子」とも言える存在です。有事の際は高価値目標にもなるため、そのレーダーを無力化できる意義は非常に大きいと言えるでしょう。
防衛省は2020年度に取得した参考品を用い、対空電子戦装置としての実用試験を実施。電波妨害能力など、所定の要求性能を満たすことを確認できたため、量産取得を決定したとしています。
量産単価は約28億円、ライフサイクルコストが約459億円と想定されており、約10式が調達される見込みです。なお、この数字については選定手続きの見積もりのため、今後変更する可能性があるとしています。
【了】
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