F-35B、初期作戦能力を獲得 岩国基地配備へ
アメリカ海兵隊は7月31日、新鋭戦闘機F-35Bが「初期作戦能力」を獲得した――すなわちF-35Bを実用化すると発表。2017年から岩国基地へ配備される予定です。しかし実用化されたとはいえ、F-35はまだ能力を100％発揮できていません。なぜそのような状況で実用化されたのでしょうか。
ソフトでバージョンアップしていく戦闘機
ソフトウェアの更新自体はそれほど難しくはありません。F-35は2020年代、隔年でブロック4、ブロック5、ブロック6とデータリンク能力や電子戦能力、運用可能武装を追加することによって性能向上が実施される予定であり、初期に生産されたブロック2Bの機体もあとのソフトウェアに入れ替えることによって、新型と同等の性能に引き上げることが可能です。性能向上はF-35が全機退役するまで続きます。恐らく50年、ひょっとしたら100年後になるかもしれません。
2018年より、F-35の生産体制は「低率初期生産（LRIP）」から「全規模量産（FRP）」に移行します。低率初期生産とはいえ、すでに100機以上のF-35が出荷されていて、ピーク時には年産240機に達する見込みです。F-35はA/B/C型合計で約3000機の生産が予定されており、今後その数は更に増えてゆくことになるでしょう。
現在、F-35Aの飛行可能単価（フライアウェイユニットコスト）は1機1億ドル（124億円）を超えますが、全規模量産後は8500万ドル（106億円）まで低下する見込みとなっています。なお2000年より航空自衛隊が導入したF-2は、11年かけて総生産数98機。1機あたりの飛行可能単価は130億円に達しました。
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Writer: 関 賢太郎（航空軍事評論家）
1981年生まれ。航空軍事記者、写真家。航空専門誌などにて活躍中であると同時に世界の航空事情を取材し、自身のウェブサイト「MASDF」（http://www.masdf.com/）でその成果を発表している。著書に『JASDF F-2』など10冊以上。
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