• 2025.03.24
• 関 賢太郎（航空軍事評論家）

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アメリカのトランプ政権の動向にウクライナが振り回されています。「トランプリスク」を肌で感じたウクライナ軍は、アメリカ製戦闘機ではなく、フランスやスウェーデンの戦闘機を重用するかもしれません。

「トランプリスク」に揺れるウクライナ

　2025年3月上旬、アメリカのトランプ大統領はウクライナ向け軍事支援の停止を決めました。この決定により、ウクライナ空軍が導入を進めていたF-16戦闘機の運用継続が困難となる可能性がにわかに浮上しています。

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　ウクライナは、オランダ、デンマーク、ノルウェー、ベルギーから供与されたF-16で、ロシア空軍の航空優勢に対抗し、戦略的な制空権を確保しようとしていました。しかし、F-16の運用には高度な兵站支援が不可欠です。特に、機体やエンジン、アビオニクス（航空機搭載電子機器）の維持には、継続的な補給と整備が求められます。F-16は多用途戦闘機として優れていますが、高度な作戦能力ゆえに消耗も激しく、西側諸国の継続的な支援がなくなると、戦力としての価値を大きく損ないます。

　ウクライナにとって幸いなことに、3月11日にはアメリカの軍事支援が再開されることになりましたが、一時的とはいえアメリカが支援を停止した事実はウクライナやヨーロッパ諸国に大きな衝撃を与えました。

　これまで、ウクライナ空軍はアメリカの支援を受けながらパイロットの訓練を進め、運用基盤を整備してきましたが、今回の軍事支援停止により、その取り組みは深刻な打撃を受ける可能性が出てきたといえるでしょう。特に、精密誘導兵器や交換部品の供給が滞れば、F-16が戦力としては期待できなくなり、その早期喪失は避けられないと考えられるからです。

　こうした状況下で、フランスが供与した「ミラージュ2000-5」戦闘機が再評価されつつあります。「ミラージュ2000」はエンジン、アビオニクス、兵装が純フランス製であることから、アメリカの支援に依存することなく運用を継続できる強みを持ちます。

　2025年3月7日には、「ミラージュ2000」がロシアのKh-101巡航ミサイルを撃墜し、その戦力としての有用性を証明しました。現時点での配備機数は明らかにされていないものの、アメリカとの関係性次第では、今後ウクライナ空軍の主力戦闘機になるかもしれません。