「全電車を10年以内に“VVVF化”せよ」それは現実的なのか？ 大手私鉄の達成率を比較したら「さすがに無理じゃね…？」

• 2025.10.26
• 柴田東吾（鉄道趣味ライター）

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国土交通省から、2035年までに主要鉄道事業者の全車両をVVVF化するという素案が示されました。そこで大手私鉄16社の「VVVF化率」を調査。結果からは、各社まちまちながらも東西で異なる傾向となりました。

VVVF化は各社まちまち

　原則として2035年までに主要鉄道事業者の全車両をVVVF化するという素案が、国土交通省の官民研究会で示されました。高効率車両・機器に置き換えて省エネルギー化を図るというものです。

　国交省は、環境負荷軽減に向けた主な鉄道の取り組みとして「鉄道分野のGX（グリーントランスフォーメーション）に関する官民研究会」を開催しています。鉄道分野のGXに関する目標や戦略を検討するもので、2025年9月8日に第4回研究会が開催されました。このときに示された素案が、「全車両VVVF化」です。

　VVVF（可変電圧可変周波数）装置は、電圧や周波数を任意に変換できる装置です。鉄道車両には1980年代後半から導入が始まり、1990年代後半以降の新造車両はVVVF搭載が主流になっています。

　電気を効率良く使うため、省エネルギーに長けていることが特徴です。減速中のエネルギーを電気にして回収する回生ブレーキと組み合わせると、省エネ化がまったく行われていない車両に比べて概ね6割程度の電力で走行できるとされています。

　今回、全車両のVVVF化が示されましたが、大手私鉄16社で2024年3月末時点だと、VVVF化された車両は78％です（日本民営鉄道協会『大手民鉄の素顔』による）。つまり2035年までに残り2割程度をVVVF化すれば良いわけで、10年あれば実現可能のように見えます。

　ところが、大手私鉄16社を個別に見ていくと、VVVF化の割合に大きな差があり、なかには2035年全車VVVF化が困難と予想される事業者もあります。