海自もホルムズ海峡へ？「機雷の除去」じつは“無人化”が進行中 見直される“一網打尽”方式とは？

• 2026.05.14
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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イランによるホルムズ海峡の封鎖を受け、海上自衛隊の掃海部隊派遣が検討されています。危険と隣り合わせの機雷除去ですが、技術も進歩しています。

ホルムズ海峡に機雷、海自派遣を本格検討か

　2026年4月24日付の時事通信は、日本政府と政府与党が、海上自衛隊の機雷掃海部隊を派遣することが可能かどうか、本格的な検討に入ったと報じました。

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　2月28日にアメリカとイスラエルがイランを攻撃したことから、イランは対抗措置として原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を封鎖。アメリカも対抗措置としてイランの港湾封鎖を実施した、中東から日本を含めたアジア太平洋への原油輸送には滞りが生じており、私たちの生活も支障を来しつつあります。

　アメリカのニュースサイト「アクシオス」は4月23日、アメリカ当局者らの話として、イランの革命防衛隊が今週に入って海峡に新たに20基以上の機雷を敷設したと報じています。明確にはなっていないものの、おそらくイランは数十基以上の機雷を、ホルムズ海峡に敷設しているものと考えられます。

　そこで、アメリカ海軍は佐世保海軍基地に配備しているアベンジャー級掃海艇2隻を中東に派遣しましたが、本格的な対機雷戦能力を持つアベンジャー級は、佐世保から中東に出動した2隻を含めて4隻しかなく、アベンジャー級の後継と目されていたLCS（沿海域戦闘艦）に搭載する対機雷戦パッケージは、本格的な対機雷戦を行うには能力が不足しています。

　高市早苗首相は3月25日に行われた参議院予算委員会で、「交戦中の機雷除去は機雷敷設国（この場合はイラン）に対する戦闘行為とみなされるため、できない」と説明しており、「現時点では何も決まっておらず、今後は法律にのっとり判断し、決めていく」と述べています。

　ただ、前に述べたアメリカ海軍の対機雷戦能力や、日本の中東原油への依存度などを鑑みると、戦闘終結後のホルムズ海峡における機雷除去のために、海上自衛隊の機雷掃海部隊を派遣する必要は高いと筆者（竹内 修：軍事ジャーナリスト）は思います。