東急と首都高がタッグ！ 道路管理システムを応用した鉄道チェック車両がデモ走行（写真41枚）
専用の計測車両は開発される？
首都高速道路の関係者によると、2台のレーザー計測装置で1秒間に計200万の点データを取得。このデータを地理情報システム（GIS）と連携させることで図面や点検記録を一元的に管理し、異常が発生した部分の早期発見や図面の作成時間短縮、修繕計画の効率化などを図ることができます。走りながら膨大なデータを一度に取得してチェックできるため、人手不足の解決策にもなるといいます。
鉄道版インフラドクターは9月20日から、伊豆急が運営する伊豆急行線で実証実験を実施し、9月29日までに伊東～伊豆急下田間45.7kmの全線で計測を終える計画。その後は東急線での実証実験が行われる予定です。
東急電鉄の関係者によると、2019年1～3月ごろに東急田園都市線の渋谷～二子玉川間で実証実験を行い、その結果を見ながら実験の範囲を東急全線に拡大するかどうか検討するといいます。このほか、東急電鉄は鉄道版インフラドクターを新しい鉄道保守システムとして事業化し、ほかの鉄道事業者や海外に販売することも構想。東急電鉄などが運営に関わっている仙台空港でも、空港の維持管理システムとしてインフラドクターの実証実験を行う方針です。
ちなみに、東急電鉄は電気設備やレールの状態をチェックするための車両（検測車）として7500系電車「TOQ i（トークアイ）」を保有しています。鉄道版インフラドクターが実用化された際に「トークアイ」のような鉄道専用の計測車両を開発する可能性もありそうですが、東急電鉄の関係者は「施設のチェックを行うときだけ、首都高から計測車両を借りるということも考えられます」と話し、専用車両を開発するかどうかは実験の結果を見ながら検討していく考えを示しました。
【了】
Writer: 草町義和（鉄道ニュースサイト記者）
鉄道誌の編集やウェブサイト制作業を経て鉄道ライターに。2020年から鉄道ニュースサイト『鉄道プレスネット』所属記者。おもな研究分野は廃線や未成線、鉄道新線の建設や路線計画。鉄道誌『鉄道ジャーナル』（成美堂出版）などに寄稿。おもな著書に『鉄道計画は変わる。』（交通新聞社）など。
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