• 2021.09.18
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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引退進む哨戒機を補う存在に？

　太平洋戦争で連合国の潜水艦に多数の商船を撃沈され、資源が枯渇したことが敗戦の一因となったことから、海上自衛隊は創設以来、対潜水艦戦能力を重視し、その一環として空から潜水艦を捜索して対処する「哨戒機」戦力の整備に力を注いできました。

　2020年3月末の時点で、海上自衛隊はP-3C哨戒機50機、P-1哨戒機24機、合計74機の哨戒機を保有しています。74機という保有数はアメリカ海軍（132機）には及びませんが、世界の海軍のなかで2番目に多く、一見する限り盤石にも思えます。

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　ただ、1981（昭和56）年から1997（平成9）年にかけて導入されたP-3Cは老朽化により急速に退役が進んでおり、2016（平成28）年から2020年までの5年間で18機が退役しています。

　これと同時に、日本における少子化の影響も影を落とします。P-3CとP-1はパイロットに加えて、哨戒飛行パターンの作成や潜水艦を捜索する「ソノブイ」をどこに敷設するかといった戦術的な判断を下す戦術航空士、潜水艦を捜索するソナーの操作や、目視による洋上監視を行うソナー員など、10名から11名の搭乗員を必要とします。少子化が進む日本では、仮にP-1をP-3C（101機）と同程度調達する予算が確保できたとしても、搭乗員の確保が困難になることも予想されるのです。