• 2021.12.13
• 安藤昌季（乗りものライター）

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1930年に発効したロンドン海軍軍縮条約では、駆逐艦の保有数や内容が細かく制限されました。画期的な高性能を有する日本の特型駆逐艦を狙い撃ちにした規定とも言われますが、どうしてそうなったのか見てみます。

戦艦の保有制限を補うために生まれた新型駆逐艦

　1923（大正12）年に発効したワシントン海軍軍縮条約（以下ワシントン条約）、世界初の軍縮条約といわれるこの条約では、おもに戦艦などの保有量に制限を設けるものだったため、基準排水量1万トン以下の航空母艦（空母）や巡洋艦、駆逐艦には保有制限がありませんでした。

　ワシントン条約の会議では、アメリカが「戦艦や大型空母と同じく、補助艦艇もアメリカとイギリスが5、日本が3、フランスとイタリアは1.75の比率で保有数制限をかけるべきだ」と主張し、日本も同意していました。しかし、フランスが「第1次世界大戦で、連合国のために兵器を生産した結果として、現有兵力量が少ないのだから、同意できない。また、フランスは大西洋と地中海の双方に艦隊を置く必要があるのだから、イタリアと同数はおかしい」と主張し、「補助艦については、自主的に兵力を保有すべき」という態度を取ったのです。

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　イギリスも多くの植民地を抱える関係で「203mm砲を搭載する重巡洋艦（重巡）については、比率での制限もいいが、通商路保護に使う軽巡洋艦（軽巡）は保有量を規制すべきではない」と主張します。このへだたりは埋まらず、結果としてワシントン条約下では「補助艦艇の軍縮は先送り」となりました。

　日本は「戦艦と大型空母で対アメリカ6割となった以上、巡洋艦や駆逐艦を増やして対抗しよう」と考えます。そのため、ワシントン条約後の1923（大正12）年に計画された「大正12年度艦艇補充計画」で、日本は画期的な駆逐艦を計画。それが特型駆逐艦とも呼ばれた、吹雪型駆逐艦でした。