• 2023.07.10
• 枝久保達也（鉄道ライター・都市交通史研究家）

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電車が動いているのか、何分遅れているのかといった「運行情報」は今では欠かせませんが、実は歴史をさかのぼると戦時中に至ります。また「時差通勤」の取り組みも戦時中に生まれたものでした。

正しい情報を伝えることで混乱を防ぐ

「24時間戦えますか」と歌われたのはバブル期のこと。「企業戦士」という言葉もすっかり死語になりました。それでも雨が降っても雪が降っても毎日、職場に向かうビジネスパーソンは今も常在戦場です。

　そんな人々にとって、電車の遅れや運転見合わせによる遅刻は（たとえ自分の責任でなくとも）一大事。どのくらい遅れているのか、運転再開はいつなのか、振替輸送は行っているのかは戦場に欠かせない情報です。

　こうした情報は不可欠であるとして、国が鉄道事業者に積極的な情報提供を指示したのは、実は本物の戦争中の話でした。どういうことなのか見ていきましょう。

　時は1945（昭和20）年、東京都心は1月27日のエンキンドル3号作戦（銀座空襲）、2月25日のミーティングハウス1号作戦、3月10日のミーティングハウス2号作戦（東京大空襲）、そして5月25日の「山手大空襲」によって焼き尽くされていました。

　絶望的な状況にもかかわらず、政府と軍部は軍需生産を継続するため市民に通勤を求めますが、問題となるのが運行情報です。例えば山手大空襲では、東京駅の焼失など都心の鉄道網が大きな被害を受け、全線で運転を再開するのは京浜東北線が2日後の27日、山手線が28日、中央線が30日のことでした（もっとも現在的な目線では数日で運転再開すること自体が驚きですが）。その間は迂回路線を使うなど、各自が努力して通勤しなければなりません。

　そこで制定されたのが「振替乗車制度」です。『日本国有鉄道百年史』によると「振替乗車は、太平洋戦争末期の空襲などによる運行不能区間通過旅客の応急輸送のため、東京鉄道局と東京近郊の8社との間で振替乗車関係の契約を結び、これに対処したのがそのはじまり」と説明しています。今も輸送障害時にお世話になるこの制度の起源は、実は戦時中だったのです。

　さて、こうした対応を旅客に周知するため運輸省は、山手大空襲が行われた5月25日に「旅客輸送事故情報の取扱方法」を策定しました。この内容が驚くほどに現代的なのです。