• 2023.07.12
• 枝久保達也（鉄道ライター・都市交通史研究家）

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昭和初期、東京の鉄道網をより効率化するために、新たな環状路線や放射路線が計画されていました。いったいどのような路線だったのでしょうか。

第3次「鉄道ブーム」となるはずの事業認定計画

　東京では大正後半から昭和初頭にかけて、目黒蒲田電鉄（東急目黒線・多摩川線）や東京横浜電鉄（東急東横線）、西武鉄道村山線（西武新宿線）、小田原急行鉄道（小田急電鉄）など山手線に接続する郊外私鉄が相次いで開業しました。

　しかしその後は地下鉄を除いて大規模な新線建設は行われず、概ね昭和初期の路線網のまま現在に至っています。東京には多数の鉄道路線がありますが、それでも人口密度を考慮すれば路線と路線の間にもう一本路線があってもよかったように思います。なぜ東京の私鉄路線網はもう一段階の進化を遂げなかったのでしょうか。

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　東京では1900年代に電気軌道、1910年代に電気鉄道の出願ブームが訪れましたが、実は1920年代後半にも私鉄ブームが巻き起こりました。1923（大正12）年に関東大震災が発生すると、復興計画で幹線道路の整備など都市の近代化、あわせて郊外化が進んだのです。

　復興計画の一環として地下鉄の整備計画が見直され、5路線からなる新たな路線網が策定されたことから、地下鉄整備でさらなる郊外化が進むと考えた勢力から新線の出願が相次ぎました。

　こうした事態を受けて鉄道省は、都市計画を所管する内務省、陸運事業を所管する逓信省と協議し、将来の近郊開発と人口増加を考慮し、都市計画の道路計画と連携した鉄道整備で合意。その上で、地下鉄網を基準として「近郊鉄道網」を決定し、これに従って免許を与える方針を固めました。

　これを伝える史料が国立公文書館の鉄道省文書、「鉄道免許・小田原急行鉄道（元帝都電鉄、山手急行電鉄）巻一」にとじ込まれています。「郊外地方鉄道網認定方針」と題されたメモに作成者や日付は記されていませんが、この文書の正式な位置づけや決定の経緯は不明ですが、1925（大正13）年2月15日付読売新聞に「近く鉄道省で近郊鉄道網を作る」とあり、1927（昭和2）年3月発行の『交通と電気』が免許方針を固めたと報じていることから、この間に策定されたものと考えられます。

　ではその内容はどのようなものだったのでしょうか。まずは前述の通り、鉄道省が現在の23区と隣接する周辺地域を意味する「大東京地域」内に放射路線と環状路線からなる路線網を設定します。

　環状路線は山手線の外側2マイル（約3.2km）に2路線設定。放射路線は既設線から1マイル（約1.6km）以上離れた位置に設定し、起点は地下鉄計画5路線の終点とすることで既存ターミナルの混雑を防ぎます。また混雑の激しい既設線に対しては他路線とターミナルを繋ぐバイパス線の設置を認めます。