世界の造船シェア「中韓で8割」どうしてそうなった 昔は日本が5割 今の追い風にもうまく乗れないワケ

• 2024.02.01
• 深水千翔（海事ライター）

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世界の新造船建造における中国のシェアが50％を突破しました。沈んでいた日本の造船業界にも、環境対応の影響で追い風が吹いていますが、中国と韓国で世界シェア8割を占めています。日本が浮上する“秘策”はあるのでしょうか。

日本の造船好調 でも中国は「世界シェア5割」の現実

「内航外航を問わず、新造船マーケットは回復基調だ。円安も相まって、今年もしばらくはその状況が続くと思っている」

　日本中小型造船工業会の会長を務める旭洋造船（山口県下関市）の越智勝彦社長は、2024年1月に行われた新年あいさつ会で、こう口にしました。年間の輸出船契約実績を見ると2021年から3年連続で1000万総トンを超えており、手持ち工事量は3年分を確保しています。

　一方で中国は同月、新造船の竣工量と受注量、手持ち工事量の3つで世界シェアの5割以上を達成したと発表しました。タンカー、バルカー、コンテナ船という主要な船種で受注を伸ばしているだけでなく、国産車輸出を支える自動車船の建造量も増えており、商船の世界的な工場として確固たる地位を築いているのが伺えます。

コロナ中の停滞から上向いてきた日本の造船

　日本の造船所が2023年中に契約した輸出船の契約実績は、日本船舶輸出組合によると272隻、船の大きさの目安となる総トン数を合計すると約1199万総トンです。年間竣工量は201隻907万総トンなので、それを上回る受注を確保することができました。2023年12月末時点の手持ち工事量は590隻2700万トンとなっており、造船所によっては2027年以降の商談に入っているところもあります。

　造船各社は長らく海運市況の悪化による新造船の受注低迷と、新型コロナウイルスの感染拡大による商談の停滞に苦しんでいました。手持ち工事量は“危険水域”である1.3年分まで低下。大手メーカーでは、三菱重工業の香焼工場（長崎県）の新造船施設が大島造船所に売却され、三井E&S造船が官公庁船事業を三菱重工業に譲渡して新造船建造から撤退し常石グループに入るなど、造船所の再編が相次いでいます。佐世保重工業やジャパンマリンユナイテッド（JMU）舞鶴事業所も新造船建造を取り止めました。

　2021年に入ると新造船の商談が動き始め、年間受注実績は2020年の73万総トンから1520万総トンにまで拡大。2022年も年間で1161万総トンを受注しており、これに伴って造船各社は停止していた生産設備の稼働を再開したところもあります。