次世代戦闘機の開発「参加国は増やせますけど…」イタリア側代表が語る“条件”とは？ 従来機との根本的な違いを聞いた（後編）
2025年5月21日から23日にかけて幕張メッセで開催された「DSEI Japan 2025」。そこで、筆者は日英伊共同開発の次世代戦闘機「GCAP」について、イタリアのレオナルド社幹部にインタビューを実施しました。
パートナー国「増やせますけど…」 担当者が語る必須の条件とは
最後に、最近話題となっているGCAP参加国拡大の可能性について伺いました。デ・サント氏によると、パートナー国を増やすこと自体は可能ながら、それにはある条件があるといいます。
「現時点での協力体制は、ご存じのとおり、日本・イギリス・イタリアの3か国の政府および産業界によって構成されています。ただし、協力の可能性は常に存在しています。重要なのは、その実現方法を見つけることです。現在、各国政府間で協議が行われていることは承知しています。これは基本的に政府主導のプロセスであり、各国がどのような形で協力が可能かを模索しています。
このようなプロセスは段階的に進めていく必要があります。仮に政府間で何らかの合意が形成されれば、次は産業界に対しても『協業体制を構築せよ』と要請が来るでしょう。その際、我々産業側も協議を行い、『協業が可能かどうか』、また『どのような形態であれば現実的か』を検討することになります。原則として、協力は常に可能です。ただし、そのためには適切な方法論と制度設計が必要です。
協力にはさまざまなレベルやパートナーシップ形態があります。それは、各国・各企業が持つ能力や役割に応じて異なるでしょう。ですが、協力とはあくまでプログラムの効率性を高め、成果の迅速な実現を促進するものでなければなりません。つまり、それは価値を加え、進捗を加速するものであり、逆に非効率や障害を生むようなものであってはなりません」
開発参加国をやみくもに増やすことにより、かえって開発の難航を招くことは火を見るよりも明らかです。そこで、「どうすれば開発を加速できるか」という視点を常に持つことが重要であるとデ・サント氏は説いています。
Writer: 稲葉義泰（軍事ライター）
軍事ライター。現代兵器動向のほか、軍事・安全保障に関連する国内法・国際法研究も行う。修士号（国際法）を取得し、現在は博士課程に在籍中。小学生の頃は「鉄道好き」、特に「ブルートレイン好き」であったが、その後兵器の魅力にひかれて現在にいたる。著書に『ここまでできる自衛隊 国際法・憲法・自衛隊法ではこうなっている』（秀和システム）など。
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イタリア側の開発が遅れているようですね。