• 2025.01.20
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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いよいよ計画が本格始動した、日本、イギリス、イタリアの3か国による有人戦闘機の国際共同次期戦闘機開発プログラム「GCAP（グローバル戦闘航空プログラム）」。ここで気になるのは、日本の存在感です。じつは、日本は機体デザインを担当するとされていますが、その”答え“が意外なところから感じ取れました。

いよいよ計画が本格始動

　中谷 元防衛大臣は2025年1月15日、ロンドンでイギリスのジョン・ヒーリー国防大臣と会談を実施。日本、イギリス、イタリアの3か国による有人戦闘機の国際共同開発プログラム「GCAP」（グローバル戦闘航空プログラム）」について、設計や製造を手がける合弁企業を早期に設立し、2025年内にGCAPのプログラムを管理する国際機関GIGO（ジャイゴ：グローバル戦闘航空プログラム政府間機関）との契約を目指すことなどで一致しています。

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　防衛省は令和7（2025）年度予算案に、GCAPで開発される有人戦闘機の開発経費として1087億円を計上しています。この1087億円はGIGOへの拠出金のほか、開発に必要な各種試験の準備、機体とエンジンの共同設計に使われる予定となっており、いよいよ次期戦闘機の開発が本格的に開始されることになります。

　2024年12月29日付のNHKは、日本が主に機体のデザイン、イギリスが搭載される電子システム、イタリアが機体の制御システムをそれぞれ主に担当する方向で調整が進められていると報じています。NHKは防衛省関係者の話として、軽量化やステルス性の向上に欠かせない複合材の技術力などを生かせることが、日本が機体デザインを担当する方向で調整が進められている理由だとも報じています。

　NHKは次期戦闘機のデザインを、レーダーに映りにくいステルス性能を重視した設計にしたいという防衛省関係者の話を紹介しています。戦闘機に高いステルス性能を与えるための研究は、日本がイギリスより先を行っているという印象を筆者（竹内 修：軍事ジャーナリスト）は持っていますし、日本が機体のデザインを担当することは合理的なのではないかと思います。