トランプ外交への不信感が露わに 「F-35戦闘機」離れNATO加盟国で次々と 日本は大丈夫？

• 2025.03.29
• 関 賢太郎（航空軍事評論家）

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世界20か国が導入を決め、配備機数も1000機を超えた最新ステルス戦闘機F-35が、ここに来て採用見直しの機運が高まっています。その理由はアメリカでトランプ政権が発足したからだとか。一体どうなるのでしょうか。

ポルトガルとカナダが相次いで再検討を発表

　2025年3月現在、採用国が20か国にまで増えているアメリカ生まれの第5世代戦闘機、それがF-35「ライトニングII」です。ロッキード・マーティン社を中心に開発された同機は、高度な情報処理能力やネットワーク戦に対応する先進的なシステムを備えているため、現代の航空戦の「ゲームチェンジャー」として不動の地位を築いています。

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　しかし、2025年3月に入り、突然その絶対的な優位性に変化の兆しが見え始めてきました。ポルトガルおよびカナダが、相次いでF-35の導入方針を再検討すると発表したことで、これまでとは異なる潮流が生じつつあるのです。これらの国々はなぜF-35の導入を見直し始めたのでしょうか。突如浮上した「F-35離れ」の背景には、アメリカ外交政策の不確実性が大きく影響しているようです。

　ポルトガル空軍は現在、防空用としてF-16を運用しており、将来的な後継機としてF-35が最有力と見られていました。しかし、2025年3月14日、同国のヌーノ・メロ国防大臣は、NATO（北大西洋条約機構）およびヨーロッパに対するトランプ政権の外交方針の不透明さが、戦闘機の選定に影響を及ぼし得ると発言し、F-35の選択を再考する可能性を示唆しました。

　なお、その後の声明では、F-35が完全に除外されたわけではなく、ヨーロッパ製の戦闘機を含む複数の選択肢と並行して検討されていると修正したものの、慎重な姿勢は崩していません。

　翌3月15日には、カナダのビル・ブレア国防相がF-35の代替案を模索し、他の航空機メーカーとの協議を進める意向を表明しました。カナダはすでにF-35の調達を決定し、機体の製造も進行中であるため、完全な導入中止の可能性は低いものの、調達規模の縮小や一部代替機の導入が検討される可能性が浮上したのです。