ビジネスジェット、軍用で需要拡大か　進化した最新機、用途は要人輸送のみならず

• 2018.03.12
• 竹内 修（軍事ジャーナリスト）

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「ホンダジェット」の納入数年間首位獲得で沸くビジネスジェット業界、今後も需要拡大が予想されますが、それは民間利用のみならず、軍用機としての用途拡大も予想されるからといいます。どのように利用されるのでしょうか。

軍用機としてのビジネスジェットとは？

　軍用機としてのビジネスジェット機の歴史は、軍の高官が移動するための輸送機から始まりました。高官輸送機としてビジネスジェット機を最も活用しているのがアメリカ軍で、アメリカ陸海空軍と海兵隊はガルフストリーム・エアロスペース（アメリカ）の大型ビジネスジェット機であるガルフストリームVをC-37、ガルフストリームIVをC-20として導入しています。

　アメリカ軍に比べれば数は少ないですが、航空自衛隊も大型ビジネスジェット機のガルフストリームIVを、自衛隊の高官や政府要人など要人輸送機のU-4として導入しています。

　また航空自衛隊ではU-4のほか、イギリスのBAe社が開発したBAe125-800を、UH-60J救難ヘリコプターに先行して遭難者を捜索し、必要であれば援助物資の投下も行なう捜索救難機のU-125A、航空機の運航に不可欠な地上の電波後方装置などの点検を行なうU-125として運用しており、まもなくU-125を後継する飛行点検機として、セスナ社のサイテーション・ラティテュード（680A型）が、航空自衛隊の戦力として加わります。このほか海上自衛隊もゲイツ・リアジェット社（導入当時）製リアジェット36を、護衛艦の対艦戦闘訓練の時に標的を曳航したり、搭載する電子装置で模擬対艦ミサイル役を務めたりする訓練支援機のU-36Aとして運用しています。