日本にUFO襲来、現行法で空自どう対応？ 米海軍は目撃マニュアル作成へ
飛来する正体不明機は言葉の定義上すべて「UFO」と呼称して差し支えないのですが、これが見るからに地球外から飛来したもので、そして敵対行動をとってきた場合、航空自衛隊はどのように対処するのでしょうか。現行法に則って見ていきます。
UFOから攻撃！ 空自戦闘機はどうする？
本題に戻りましょう。領空を侵犯するUFOに対し、自衛隊機は領空外への退去や近隣の自衛隊基地への着陸を繰り返し指示します。しかし、UFOはこれに従う素振りを見せません。そこで、自衛隊機は機関砲による警告射撃を実施し、UFOをなんとか指示に従わせようとします。
ここで、UFOがついに反応を見せます。先ほどの警告射撃を受けてか、なんと自衛隊機に対してレーザーを発射し攻撃してきたのです。これをとっさに回避した自衛隊機も、すかさず反撃に出ます。
領空侵犯機が実力をもって抵抗したり、あるいは国民の生命や財産に対して大きな侵害が加えられる危険が間近に緊迫していたりする場合には、自衛隊機も武器を使用することが許可されています。くだんのUFOも、明確に「実力をもって抵抗」しているため、自衛隊機はUFOに対してロックオン、空対空ミサイルを発射してUFOを撃墜しました。ただし、これはあくまでも想定であって、実際にUFOが現れた場合には、機体をロックオンすることすらままならないかもしれません。
さらに、UFOが大挙して襲来し、地上に甚大な被害を与えたような場合には、対領空侵犯措置を実施するまでもなく、これを日本に対する武力攻撃（武力行使の最も重大な形態）とみなして自衛隊法第76条に規定される「防衛出動」が下令されます。陸海空自衛隊が反撃するあいだに、日米安保条約によりアメリカ軍もこの戦列に加わることになるでしょう。
ここではUFOを例にとって、おもに自衛隊の対領空侵犯措置について見てきましたが、上記の行動はなにもUFOのみに対してとられるものではありません。もしどこかの国の軍用機が日本の領空を侵犯してきた場合、航空自衛隊はこれと同様の措置をとることになるのです。
【了】
編集部おすすめ記事
コメント