アメリカ海兵隊 戦車全廃か M1戦車大隊廃止 変わる戦い方 自衛隊・日本への影響は？
アメリカ軍の先鋒として活動するアメリカ海兵隊から、戦車部隊がなくなります。今後の彼らの「戦い方」がガラリと変わることは明らかです。関係の深い自衛隊にも、もちろん大きな影響をおよぼす変革になるでしょう。
アメリカ海兵隊が大胆な再編計画を発表
アメリカ海兵隊から戦車部隊がなくなる模様です。
2020年3月23日（月）、アメリカ海兵隊のデービッド・バーガー総司令官が、10年以内に戦車大隊を廃止し、歩兵部隊と砲兵部隊を削減することなどを盛り込んだ、新戦略に基づく大規模再編案の概要を発表しました。2019年の夏以降進めてきた、人員・部隊・装備における再構築計画の策定作業を受けてのものです。
正式な大規模再編案はまだ発表されていませんが、バーガー総司令官は、人員を現在の18万9000名から1万2000名削減し、先に述べたM1A1「エイブラムス」戦車を運用している戦車大隊の廃止のほか、歩兵大隊を24個から21個へ、砲兵隊を21個から5個へ、AAV7水陸両用車を運用する水陸両用車大隊を6個から4個へと、それぞれ削減すると述べています。
また航空機に関しても、岩国海兵航空基地などに配備されているF-35B戦闘機と、アメリカ海軍の空母航空団への派遣が予定されているF-35C戦闘機の1個飛行隊の定数を16機から10機に削減するほか、MV-22「オスプレイ」とCH-53E「スーパースタリオン」重輸送ヘリコプターを運用する飛行隊を各1個、AH-1Z「ヴァイパー」を運用する飛行隊を2個削減する方針が明らかにされています。
この再編にともない、420機の調達が計画されてたF-35BとF-35Cの調達数は290機程度に、CH-53Eの後継機として200機の調達が計画されていたCH-53K「キングスタリオン」大型輸送ヘリコプターの調達数は約70機程度にまで、それぞれ減少すると見られています。
日本は2018年12月にF-35Bを42機、導入することを決定していますが、アメリカ海兵隊のF-35Bの調達数が削減された場合、若干、調達価格が上昇することも予想されます。
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