「ウクライナをNATOへ」の証？ レオパルト戦車の大量供与に見える“戦後” ロシア系兵器一掃か

• 2023.02.23
• 白石 光（戦史研究家）

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ロシアと戦うウクライナに対し、2023年に入ってから米英仏独などが次々と戦車や戦車駆逐車といった第一線級といえる陸戦兵器の大量供与へ動き出しています。もしかすると、これはすでに“戦後”を見据えた動きともいえそうです。

主力戦車の大量供与がウクライナにもたらす副次的効果

　ドイツは、ロシアと戦い続けているウクライナを支援するため、主力戦車「レオパルト2」の供与を2023年1月に決めたのに続き、一世代古い予備保管中の戦車「レオパルト1」も引き渡すと2月上旬に明言しました。なお、それと前後してイギリスとアメリカも、それぞれ「チャレンジャー2」、M1「エイブラムス」という両国の主力戦車を供与することを決めています。

　これ以外にも米英仏独をはじめとしたNATO（北大西洋条約機構）加盟国は、「ゲパルト」対空戦車、M2「ブラッドレー」や「マルダー」といった歩兵戦闘車、AMX-10RC戦車駆逐車、トラックタイプの「カエサル」装輪自走砲、PzH2000自走砲、牽引式の各種155mm榴弾砲など、ありとあらゆる兵器類をかき集め、弾薬類とともに、支援のためウクライナに送り続けています。

　このような兵器の大量供与は、とうぜんウクライナがロシアに対抗できる戦力を維持するためのものですが、筆者（白石 光：戦史研究家）は別の意味も含んでいると見ています。それが「ウクライナのNATO化」です。

　そもそも、これら西側各国からの供与車両や兵器は、砲弾、銃弾、燃料やオイル類などの消耗品、そして構成部品の一部も、NATOの標準規格で仕様が統一されています。

　ウクライナはいまでこそ独立国ですが、かつては旧ソビエト連邦の一部であり、国内に戦車などのソ連製兵器を開発・生産する軍需工場を擁していました。1991年にソビエト連邦が崩壊し独立国となってからも、国内の軍需産業は貴重な外貨獲得手段として営業し続けます。ただ、旧ソ連（現ロシア）規格の兵器で統一が図られていたことから、ウクライナ軍の装備はロシア規格のものが中心であり、輸出用も含めてウクライナで新しく開発される兵器の大部分も、ロシア規格で製造されていました。

　だからこそ、ウクライナは侵攻当初にロシア側が遺棄した戦車などを容易に再利用することができたのです。